ウェブ会議の製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

WebEx：画面や資料を共有して、どんな場所も仕事場にするウェブ会議サービス

ウェブ会議サービス「WebEx」は、モバイル端末からでも会議の主催、参加が可能なため、移動中も時間を有効活用できる。社内での会議と同じ感覚で会話できる。
コネクト・ライブ：モバイルからも参加できるウェブ会議サービス

ウェブ会議サービス「コネクト・ライブ」は、ワンクリックで社内外とつながる。iOS端末はモバイルアプリから、Androidはブラウザから参加できる。
IC3：狭帯域でも安定して通信できるウェブ会議システム--クリアな音声で会話

ウェブ会議システム「IC3」は、独自技術で複数の拠点から同時に発言してもノイズの発生を抑止する。映像や音声、画面共有の品質の上限を設定できる。
Skype for Business：会議や電話を支えるコミュニケーション基盤--映像にも対応

コミュニケーション基盤「Skype for Business」は、音声での電話、複数が参加する映像や音声、ウェブでの会議ができる。ファイルの共同編集やデータの共有が可能。
Navicast View Assist：入力情報もリアルタイムに反映される画面共有

画面共有サービス「Navicast View Assist」は、ウェブサイトを閲覧中の顧客の対応を支援する。ユーザーとオペレーターの双方が入力した情報がリアルタイムに反映される。専用タグを挿入するだけで活用できる。
GTm 5140 Huddle：PC不要の企業向けSkype専用ビデオ会議ハードウェア

ビデオ会議ハードウェアの「GTm 5140 Huddle」は、PC不要で活用できるSkype for Business専用システムだ。必要なシステムをまとめて提供し、小さい会議室などでの利用を想定している。
リアルタイムコラボレーション：無制限にID登録できるクラウド型ウェブ会議

ウェブ会議サービスの「リアルタイムコラボレーション」は、ウェブカメラとマイクをつなぐだけで使い始められる。利用シーンにあわせて参加者の端末ごとに画面レイアウトを変更でき、ログインIDの登録数は無制限。
LiveOn：音声の遅延と途切れを極力回避するウェブ会議システム

ウェブ会議システムの「LiveOn」は、音声の遅延や途切れを極力回避する独自技術を搭載し、通信環境のよくない海外拠点や通信負荷が掛かる多拠点での接続時でも利用できる。
PrimeMeeting：「Skype for Business」との連携も可能なビデオ会議サービス

クラウド型ビデオ会議サービスの「PrimeMeeting」は、専用端末やスマートデバイスなど、参加場所やシーンにあわせてマルチデバイスで利用できる。社外とも事前登録やID発行なしでビデオ会議を開ける。
kaomise：URLのクリックだけで始められるウェブ面談システム--個人情報の登録不要

ウェブ面談システムの「kaomise」は、アカウントの取得や個人情報の登録を必要とせず、ブラウザでURLをワンクリックするだけで容易にビデオチャットを開始できる。デバイスを選ばずに利用でき、1対1や1対多の通信に対応する。

ウェブ会議とは？トレンドは？

「Microsoft Teams」でコラボレーション（まとめ2）タグの使用からチャネルの作成まで

「Microsoft Teams」は、マイクロソフトのチャットおよびコミュニケーションプラットフォームだ。ここでは、Teamsの使い方を紹介した記事7本をPDFにまとめた。
ヤマハ、遠隔会議向け音響システム--会議室に設置して発言を聞きやすく

ヤマハは遠隔会議向け音響システム「ADECIA」を2021年1月から提供する。既存のラインアレイスピーカーとL2スイッチに新製品のシーリングアレイマイクと専用プロセッサーを組み合わせる。

ウェブ会議の導入事例は？

編集部の注目事例（2020年8月第5週）

編集部に届いた事例の中から独断と偏見で興味深い事例を選び、概要を紹介する。今回は8月第5週に発表されたものを集めた。
経営者・従業員双方の不安がなくなった--仮想オフィスサービス「Sococo」導入企業に聞く

仮想オフィスサービス「Sococo」を導入した企業に、そのメリットなどについて話を聞いた。

ウェブ会議の市場規模やシェアは？

4割が感染症を想定するも、機能せず--コロナ禍のBCP「効果的に機能」2割未満

みずほ情報総研の調べによると、コロナ禍対応として事業を継続する上で「非常に効果的だった」「概ね効果的だった」と評価された対策は「オンライン会議システム」、次いで「テレワーク」と「時差出勤」となっている。
コロナ禍で成約率3割悪化、“オンライン営業”は3倍に

コロナ禍で“オンライン営業”は3倍となる一方、営業全体の成約率は3割悪化。直近1カ月以内に法人向けオンライン営業を実施した400人へ調査している。