プロジェクト管理の製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

TeamSpirit Leaders：リアルタイムに把握可能なSaaS型プロジェクト原価管理

SaaS型プロジェクト原価管理システム「TeamSpirit Leaders」は、スタッフが入力した就業情報や工数を確認してプロジェクトごとの原価を管理できる。受注前の潜在的な需要に基づくリソース計画を立案可能。
Backlog：Gitなどでソースコードも管理できるプロジェクト管理ツール

プロジェクト管理ツール「Backlog」は、進捗を可視化して担当者の作業や期限を明確にする。課題管理やドキュメントやファイルの管理なども利用できる。
Time Krei：グループウェアと連動するプロジェクト管理--ワークフローも対応

プロジェクト管理ツール「Time Krei」は、グループウェア機能も搭載。グループウェアの実績管理で情報を入力すると、プロジェクト管理に反映される。
Baton Pass：工程とスタッフの処理量などを可視化するBPO運用管理ソフト

BPO事業での運用管理ソフトウェア「Baton Pass」は、業務の進捗管理、スタッフの労務管理、案件ごとの採算管理、という3つの課題を可視化する。より適正な人員配置でBPO事業の効率化が可能になる。
ZAC Enterprise：プロジェクトごとの収支管理や原価計算ができるクラウドERP

クラウドERP「ZAC Enterprise」は、プロジェクトの仕入れや勤怠、工数、経費の各データをプロジェクトごとに集約してコストを管理し、収支状況を確認できる。
TeamHack：タスクやドキュメントごとにチャットできるタスク管理ツール

タスク管理ツール「TeamHack」は、タスクやドキュメントごとのチャットで情報の錯綜を防止するほか、タイムトラッキングやワンクリックレビュー、作業進捗状況グラフなども搭載する。
ecat CLOUD：散在する情報を一元化する業務管理ソフト--原価割れ見積書に制限

業務管理ソフトの「ecat CLOUD」は、社内に散在する見積書や請求書などの帳票作成、過去ログの閲覧などで効率的に情報を共有する。売上集計や顧客管理、プロジェクト管理などにも活用できる。
AI Operation Analytics：PCの操作ログからプロジェクトの状況を可視化する分析サービス

プロジェクト稼働分析サービスの「AI Operation Analytics」は、PCの操作ログを解析して、個々のメンバーの稼働実態やプロジェクト全体の状況を可視化する。業務効率を改善するとともに、不正操作も検知する。
TIMESLIST：メンバー全員が会話形式で参加できるプロジェクト管理サービス

プロジェクト管理サービスの「TIMESLIST」は、複数のプロジェクトや組織の管理業務を集約し、リスクや課題、ToDoなどをタイムライン形式で一括表示する。メンバー全員が会話形式で解決に取り組める。
マンモスプロジェクト：タスクの把握や優先順位の判断を支援するプロジェクト管理サービス

プロジェクト管理サービスの「マンモスプロジェクト」は、タスクやプロジェクト全体の俯瞰、情報やファイルの共有を一元管理できるサービス。プロジェクトを多角的に確認し、タスクの把握や優先順位の判断、トラブルに対応できる。

プロジェクト管理とは？トレンドは？

幕張メッセでリアルイベント開催--コロナ禍でも熱い「サイボウズデイズ2020」

11月11～13日に幕張メッセで開催された「サイボウズデイズ2020」。出展ブースなどのイベントの模様を紹介する。
分散させずに一元管理--BCPを見据えたテレワークに必要な4要素

中長期的に事業継続性を維持するためというテレワークで検討すべきものとして勤怠管理、オフィスツール、ファイル管理、プロジェクト管理を考察する。

プロジェクト管理の導入事例は？

編集部の注目事例（2020年7月第4週）

編集部に届いた事例の中から独断と偏見で興味深い事例を選び、概要を紹介する。今回は7月第4週に発表されたものを集めた。
パシフィコ横浜、業務管理に「Backlog」--チャットと併用、属人化を防止

パシフィコ横浜がプロジェクト管理サービス「Backlog」を導入。業務の状況を共有、可視化し、属人化やブラックボックス化を防止。

プロジェクト管理の市場規模やシェアは？

拡大するテレワーク関連市場--リモートワーカーの8割がオンライン会議を経験

コロナ禍による緊急事態の7都府県のオフィスに勤務、テレワークを実施した男女500人を対象にした調査によると、ウェブ会議やビジネスチャットを初めて利用したユーザーが多いという。
働き方改革、約7割の中堅企業が取り組み--製造業に拡大、デジタル化進む

働き方改革の実施率は全体で75.3％、中堅企業は2018年より浸透し65.2％となっている。産業別には製造がトップになり、続いて中央官庁や地方自治体が続いている。IDC Japanが調査した。