PC・モバイルの製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

DynaEye 本人確認カメラOCR：タブレットで本人確認書類を撮影して文字を認識

OCRソフト「DynaEye 本人確認カメラOCR」は、タブレット端末を使用して読み取った運転免許証やマイナンバーカード、在留カードなどの本人確認書類の情報を本人確認や入力支援業務で活用できる。
DynaEye EX：微妙に異なる帳票も識別可能なOCRソフト--QRコードにも対応

帳票OCRソフトウェア「DynaEye EX」は、ほぼ同じレイアウトの帳票でも特定領域の活字の文字列や色情報を指定することで識別できる。読み取った後の修正画面のレイアウトも自由に設計できる。
DynaEye：記載位置ではなく記載内容をAIで解析できるOCRソフトウェア

OCRソフトウェア「DynaEye」は、取引先によってレイアウトが異なる帳票も1つの定義で文字を認識。読取項目をもとにAIが位置を自動検出、帳票レイアウトと読取位置の学習で認識精度を向上させられる。
RayPen：署名を電子化できるSalesforce専用手書きコンポーネント

Salesforce専用ユーザーインターフェース「RayPen」はSalesforceに“手書き入力”の機能を追加できる。顧客や案件などのデータと手書きデータをひも付けることで、紙に直筆サインをもらうような業務を電子化できる。
RayBarcode：関連知識だけで追加できるSalesforce専用バーコード

Salesforce専用ユーザーインターフェース「RayBarcode」は、Salesforce上に“バーコード読取入力”の機能を追加できる。LightningやVisualforceといったSalesforce関連知識だけで活用できる。
Simplit Edge：2年ごとに新しいマシンを利用できるPC運用サービス

PC運用サービス「Simplit Edge」は、2年ごとに常に新しいPCを利用可能。申し込みから法人カードによる決済までをウェブで完結できる。SurfaceとMacBookの2つのプランがある。
Jamboard：離れた場所でもアイデアを共有できるデジタルホワイトボード

デジタルホワイトボード「Jamboard」は、離れた場所からでもリアルタイムで簡単にアイデアを形にして共有する。Android/iOSのモバイルアプリからも参加できる。
LAQOOT：定型帳票に特化した自動データ化サービス--手書きにも対応

自動データ化サービス「LAQOOT」は、申込書や注文書、アンケート用紙など紙の定型帳票に特化。活字に加えて手書きにも対応する。ユーザー企業のシステムとAPIで接続して、常時データ化する仕組みも提供する。
Interdevelop Axelute：手順書を自動生成できるデスクトップ型RPAツール

RPAツール「FUJITSU Software Interdevelop Axelute」はデスクトップ型。シナリオには操作画面が表示されるので、プログラミングの知識がなくてもシナリオを編集できる。
BuildVu：PDFなどをHTML5で再現できる変換ソフト--ブラウザでそのまま表示

変換ソフトウェア「BuildVu」は、PDFやOfficeなどの見た目を崩さず正確にHTML5に変換できる。本文のほか、図や表内もテキストのままHTML5に変換する。そのため、文章の検索やコピーが可能。

PC・モバイルとは？トレンドは？

「Apple Watch Series 6」入門--血中酸素測定などが追加された新型スマートウォッチ

「Apple Watch Series 6」はアップルの新しいハイエンドスマートウォッチだ。ハードウェアが強化され、血中酸素濃度の測定機能などに対応したほか、新しい仕上げが用意されている。
「Excel」ノウハウ--条件付き書式の使い方

「Microsoft Excel」の条件付き書式の利用について紹介した記事を1つのPDFにまとめた。資料作成の効率向上に役立ててもらいたい。

PC・モバイルの導入事例は？

編集部の注目事例（2020年9月第4週）

編集部に届いた事例の中から独断と偏見で興味深い事例を選び、概要を紹介する。今回は9月第3週、4週に発表されたものを集めた。
石川県津幡町、1日2600件の給付金申請書を2人で入力--スキャナーとOCR併用

石川県河北郡津幡町役場が新型コロナウイルス感染症対策の「特別定額給付金」申請業務にPFUのスキャナーとOCRソフトを活用。1週間で1万件、1日2600件以上の申請データ入力を2人で処理している。

PC・モバイルの市場規模やシェアは？

86％がオンラインで面接、働き方で最重視するのは「ワークライフバランス」

サムスン電子ジャパンがニューノーマル（新常態）な働き方に関する意識調査を発表。勤務先に求めるもの、世代別の傾向などを調べている。
コロナ禍はIT活用で乗り越える、自動化ニーズ高まる--IDC調査

規模が大きい企業ほどコロナ禍の業績への悪影響が大きいとみる傾向があり、60％以上が5～7月の売り上げが減少。その一方でコロナ禍をIT活用で乗り越えようとする姿勢があるという。IDC Japanが調査した。