運用の製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

IBM Spectrum Control：フラッシュやSANなどにも対応するストレージ監視

ストレージ監視「IBM Spectrum Control」は可用性を監視するとともにレポーティングもする。プロビジョニングなどを自動化、将来の容量なども予測する。アプリケーションの性能改善策につなげることが可能だ。
IBM Spectrum Protect：ソフトベースのデータ保護--クラウドでも運用可能

データ保護基盤「IBM Spectrum Protect」はSDSが前提。ソフトであることから仮想マシンをバックアップするとともにパブリッククラウドでも運用できる。仮想化環境専用のツールも活用できる。
A-AUTO：バッチ処理を自動実行できるジョブ管理--スケジュールの変更にも対応

ジョブ管理ツール「A-AUTO」は、異なるプラットフォームで稼働するシステムのバッチジョブを統合的に管理し、バッチジョブの自動実行を制御する。サーバ監視やログ管理の機能も搭載している。
NM-2100MXミニ：エージェントレス方式の中小規模向けネットワーク監視装置

中小規模向けのネットワーク監視装置「NM-2100MXミニ」は、エージェントレス方式で最大で128点の対象を監視。機器の死活やSNMPトラップなどに対応し、14種類のサーバ機能を監視する。
AOSBOX Intelligent：全自動で任せられるバックアップサービス--AIも活用

バックアップサービスの「AOSBOX Intelligent」は、全自動でバックアップできる。データはAIで分類してタグを付与されることで検索対象になる。写真や画像はメタデータが自動で取得され、絞り込んで検索できる。
ez-NodeFinder：ネットワーク内の未管理端末を自動で検出--不正の予兆を把握

ノード自動検出ツール「ez-NodeFinder」はネットワーク内にある未管理の端末を把握する。資産台帳に未登録の端末や存在が確認できない端末、変更内容の詳細を確認する。不正利用の予兆を把握にもつなげられる。
バックアップ安心君：全自動でデータをバックアップするクラウドサービス

PC向けバックアップサービス「バックアップ安心君」は、全自動でバックアップする。ディレクトリ構造そのまま転送する。通信はSSLで暗号化、誰がいつ利用したかを監視する機能も利用できる。
SMART＠SAM：ライフサイクルに応じたソフト資産管理業務プロセス導入を支援

IT資産管理ソフトの「SMART＠SAM」は、国際標準規格に対応し、ライフサイクルに応じたソフトの管理プロセスを導入できる。所有しているライセンスの購入数や使用数などを管理する。
syslog-ng Store Box：syslog-ngベースのログ管理アプライアンス--GUIで操作

ログ管理アプライアンスの「syslog-ng Store Box」は、OSSの「syslog-ng」がベース。GUIでログを管理する。SIEMと連携することでフロントエンドのログ管理インフラとしても利用できる。
ALog ConVerter EVA：マッピング設定だけで収集できる統合ログ管理ツール

統合ログ管理ツールの「ALog ConVerter EVA」は、OSやデータベースに加えて、ネットワーク機器やアプリケーションのログもマッピング設定だけで取り込めるようになっている。

運用とは？トレンドは？

MDMサービス「Optimal Biz」でSIMの抜き差しを監視--私物での通信を防止

オプティムがMDMサービス「Optimal Biz」にSIM抜き差し監視機能を追加。私物SIMの通信を防止する。
RPA対象業務を自動抽出--MeeCap、PC操作内容可視化ソフトに新機能

MeeCapは、開発、提供するPC操作内容可視化ソフトの新機能を発表。繰り返し作業など、RPAに適する業務を自動抽出する。

運用の導入事例は？

愛媛銀行、チャットボットサービスを3カ月で構築--既存のFAQ情報を活用

愛媛銀行は顧客対応にチャットボットサービスの活用を開始した。既存のFAQ情報を活用し、構想から3カ月で環境を構築している。
京セラドキュメント、DRサイトをハイブリッドクラウドに--コスト6割に

京セラドキュメントソリューションズは、DRサイトをハイブリッドクラウド環境へ移行。特別なITリテラシがなくても数クリックでDRサイトに移行できる仕組みを構築している。

運用の市場規模やシェアは？

働き方改革関連需要、2021年度に6倍--労働時間の削減効果に期待

“働き方改革関連需要”の規模は153億円。2017年度には前年度比2.2倍の332億円が見込まれている。2021年度には2016年度の5.7倍の869億円を予測している。富士キメラ総研が調査した。
日本企業のリスクに“労務問題”--海外子会社のガバナンスも懸念材料

日本企業が現在考えるリスクやクライシスとして「過労死、長時間労働など労務問題の発生」が急浮上している。デロイトトーマツの企業リスク研究所が調査した。