MDMの製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

Trend Micro Mobile Security：MDMを統合したスマホ用セキュリティソフト

スマートフォン向けセキュリティソフトウェア「Trend Micro Mobile Security」はMDMの機能を統合。各端末のOSやアプリの状況を把握し、ポリシーを適用できるインベントリ管理機能も搭載。単一のコンソールから一元的に管理、制御できる。
MobileIron：Win 10も管理できるEMMツール--クラウドサービスも安全に活用

エンタープライズモビリティ管理（EMM）ツール「MobileIron」は、モバイル端末自体だけでなくアプリやコンテンツも管理する。Windows 10搭載PCも一元的に管理できる。
moconavi：パブリックのCRMやストレージと連携するモバイルアプリ管理ツール

モバイルアプリ管理ツール「moconavi」は、暗号化通信でセキュアに社内システムと連携できる。標準でメールやアドレス帳、カレンダーなどの機能を搭載。パブリッククラウドのCRMやストレージと連携する。
Microsoft Intune：社給と個人私物の両方に対応するMDM--MAMの機能も搭載

MDMツール「Microsoft Intune」は、会社支給と従業員の私物、両方の形態に対応する。エンドユーザーが自ら管理対象デバイスとして登録できる。モバイルアプリ管理（MAM）の機能も提供される。
Android for Work：種類に応じて管理を選べるEMM、制御ポリシーも拡充可能

全アプリの制御やインストールするアプリの管理、制御ポリシーの拡充などにより、企業でのAndoroid端末の安全な利用を支援する。利用方法に応じて2タイプの管理方法を選択可能。
Enterprise Mobility + Security：認証や端末など4レイヤで保護するEMM

EMM製品「Enterprise Mobility + Security」は、ユーザー認証、端末、アプリ、データといった4つのレイヤで管理、保護する。ディレクトリサービス「Azure AD」やMDM「Intune」などで構成される。
VMware AirWatch：業務利用のモバイル端末を一元管理--グループごとでも制御

EMM製品「VMware AirWatch」は企業所有か個人所有かを問わず、業務で利用する端末やアプリケーション、コンテンツなどを一元管理できる。部署やチームなどの階層ごとにポリシーを設定できる。
Workspace ONE：端末の種類に関係なくさまざまなシステムにSSOで接続

「VMware Workspace ONE」は、単一のカタログとSSOでスマートフォン、タブレット、ノートPCなど端末の種類を問わず、クラウド、モバイル、ウェブ、Windowsアプリケーションに安全にアクセスできる。
Smart Mobile Safety Manager：配布後に設定変更などを徹底できるMDMサービス

MDMサービスの「KDDI Smart Mobile Safety Manager」は、遠隔操作で端末のロックや初期化、データ削除が実行可能。個別またはグループ単位で設定変更や操作指示を徹底できる。
ClearDeck：SalesforceやOffice 365と連携できるMDM--マルチOSに対応

MDMの「ClearDeck」は、Windows、macOS、Android、iOSに対応。セキュアコンテナや二要素認証、データ暗号化で情報漏えいを防止する。Office 365やSalesforce、Boxなどのクラウドサービスと統合できる。

MDMとは？トレンドは？

オリックス・レンテック、在宅勤務向けPCレンタル--閉域網やMDMなどを一括

レンタルサービスを提供するオリックス・レンテックは在宅勤務向けのPCレンタルサービス「セキュアテレワークパッケージ」を発表。モバイルアクセスサービスのほか、在宅勤務に必要な各種ツールとセットにして提供する。
「テレワークが珍しくない」今だから知りたいMDMの実際--各社サービスを読む

スマホを業務活用する上で有用なMDMツール。レコモット、シャープ、IBMのサービス紹介記事をまとめた。

MDMの導入事例は？

編集部の注目事例（2019年12月第4週）

編集部に届いた事例の中から独断と偏見で興味深い事例を選び、概要を紹介する。今回は12月第4週に発表されたものを集めた。
編集部の注目事例（2019年8月第5週）

編集部に届いた事例の中から独断と偏見で興味深い事例を選び、概要を紹介する。今回は8月第5週に発表されたものを集めた。

MDMの市場規模やシェアは？

緊急事態下でもテレワークせず--最多は「従業員の業務管理がしづらい」から

レコモットは、コロナ禍で導入が加速したテレワークを中心に緊急事態宣言の“発令前、発令中、解除後”の各タイミングで働き方がどのように変化したのかを調査した。
働き方改革関連需要、2021年度に6倍--労働時間の削減効果に期待

“働き方改革関連需要”の規模は153億円。2017年度には前年度比2.2倍の332億円が見込まれている。2021年度には2016年度の5.7倍の869億円を予測している。富士キメラ総研が調査した。