人事・労務の製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

Workday Human Capital Management：従業員固有のコンピテンシー向上狙うHCM

SaaS型人材管理システム「Workday Human Capital Management」は、人材の計画や採用、育成をひとつのシステムで実現できると説明。配置から報酬、キャリアの向上まで従業員のライフサイクルを管理できる。
HRMOS Core：点在する情報を一元管理して履歴も把握できるSaaS型従業員DB

SaaS型従業員データベース「HRMOS Core」は、従業員に関わるあらゆる情報を一元管理することで、企業の従業員と組織情報を可視化できる。入社時や身上異動時には、個人情報を従業員自らが入力して申請が可能。
Web給金帳Cloud：オフィス文書も一括配付できる給与明細配信サービス

給与明細配信サービス「Web給金帳Cloud」は、毎月の給与明細をはじめ、賞与明細や源泉徴収票などの明細電子化はもちろん、電子化したあらゆるオフィス文書を対象の従業員へ一括配付できる。
Web給金帳：メールやウェブで自動配信する給与明細配信ソフトウェア

給与明細配信ソフトウェア「Web給金帳」は、給与明細をはじめ、賞与明細や源泉徴収票などの明細を電子化し、メールやウェブを利用して自動配信する。PCやモバイル端末のほか複合機でも閲覧できる。
TeamSpirit マイナンバーエンジン：既存システムと分離してマイナンバー管理

マイナンバー管理サービス「TeamSpirit マイナンバーエンジン」は、既存の社内システムからマイナンバーを分離して保管する。既存のHRMにはマイナンバーを保管する必要がなくなる。
EXPLANNER/S：社員の履歴情報も一括管理できる人事給与システム

人事給与システム「EXPLANNER/S」は、給与計算に必要な勤怠データは一括で取込可能。銀行振込データ作成や給与明細発行にも対応する。人事データベースはユーザー企業ごとに自由に項目を設定可能。
TeamSpirit HR：社員自ら登録、変更できる人事情報管理サービス

人事情報管理サービス「TeamSpirit HR」は社員は自分で結婚や出産、転居などの情報をタイムリーに更新できる。「TeamSpirit」に人事情報管理の機能を追加する。
CaLin：既存の人材採用体制を補完する採用候補者プールサービス

人材プール基盤「CaLin」は、企業独自の採用候補者プールを構築できる。採用候補者と直接チャットでコンタクトできる。人材情報の更新を活性化する仕組みを取っている。
SONAR：さまざまなチャネルの情報と流れを一元管理する人材採用管理サービス

人材採用管理サービス「SONAR」は、さまざまなチャネルからの応募者を一元管理可能。応募から内定、入社までの応募者へのメールや説明会、面接の予約受付なども一元的に管理できる。
KING OF TIME シフト管理：LINEからシフトを希望、確認できるサービス

（提供を終了しています）

人事・労務とは？トレンドは？

拡大するeラーニング--みずほFG、城南信金、日本生命の活用事例を読む

日本企業もeラーニングを活用する時代になっており、2020年度は前年度比4.5％増の2460億円市場になると見込まれている。みずほフィナンシャルグループ、城南信金、日本生命の活用事例をまとめた。
自社に合ったテレワーク環境を構築するには--さまざまな選択肢を見る

コロナ禍によるテレワーク／リモートワークは、突貫工事で構築したとも言える。今後は、企業ごとの事情を踏まえて、安心で安全な環境を作ることが肝要だ。

人事・労務の導入事例は？

編集部の注目事例（2020年9月第2週）

編集部に届いた事例の中から独断と偏見で興味深い事例を選び、概要を紹介する。今回は9月第2週に発表されたものを集めた。
FABRIC TOKYO、会計や労務管理などをクラウドに--支払いの突き合わせを自動化

FABRIC TOKYOが「会計freee」と「人事労務freee」のエンタープライズプランを採用。ワークフロー機能を活用し、決裁と支払いの突き合わせを自動化。工数を削減、内部統制を強化する。

人事・労務の市場規模やシェアは？

在宅勤務を希望する割合が米国で減少--労働環境の選択に影響するのはメンタルヘルス

IBM Institute for Business Value（IBV）の調査によると、リモートワークを少なくとも時折は続けたいと8月に回答した米国人の割合は、7月に比べて低下したという。
コロナ禍でのオフィス再開--安全確保にテクノロジーを利用している組織は11％

調査によると、職場復帰のCOVID-19対応ポリシーを管理するのに新しいソフトウェアソリューションは必要ないと回答者の89％が感じているという。