コミュニケーションの製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

チームToDo：チームの仕事を可視化して残業時間減少を図るToDo管理サービス

ToDo管理サービス「チームToDo」は、チームでの利用に特化したToDoリストを作成、管理する。グループウェアとして活用可能。ToDoには全て期限が設定され、期限を守ることで評価される仕組みとなっている。
IC3：狭帯域でも安定して通信できるウェブ会議システム--クリアな音声で会話

ウェブ会議システム「IC3」は、独自技術で複数の拠点から同時に発言してもノイズの発生を抑止する。映像や音声、画面共有の品質の上限を設定できる。
Surfly：ブラウザだけで可能なウェブ画面共有ツール--インストール不要

ウェブ画面共有ツール「Surfly」は、専用アプリケーションなどがなくてもブラウザで画面を共有できる。スマートフォンやタブレットにも対応、異なる画面サイズの間でも同一のウェブページを共有できる。
X-point：流れを変えずに電子化して業務を効率化できるワークフロー

ワークフローシステム「X-point」は、あらゆるオフィスワークを電子化し、作業負担を軽減する。紙文書やメールで行っていた申請・手続きと同じような感覚で、PCやスマートフォンから入力できるようになる。
Baton Pass：工程とスタッフの処理量などを可視化するBPO運用管理ソフト

BPO事業での運用管理ソフトウェア「Baton Pass」は、業務の進捗管理、スタッフの労務管理、案件ごとの採算管理、という3つの課題を可視化する。より適正な人員配置でBPO事業の効率化が可能になる。
Create！Webフロー：紙と同じ感覚で使えるワークフロー--プロセスを可視化

ワークフローシステム「Create！Webフロー」は、書類と同じ感覚で申請や承認を電子化できる。設定されたルートに各種のドキュメントを乗せて、業務フローを処理できる。
LogicalMind TALK：学習して最新状態に更新するチャットボットサービス

チャットボットサービス「LogicalMind TALK」はQ＆Aデータを取り込み、埋め込みタグを追加するだけで利用可能。学習機能でQ＆Aデータを最新の状態に維持するほか、追加質問や回答修正の推薦も行える。
モビワーク：オリジナルスタンプも使えるビジネスチャットツール

ビジネスチャットツール「モビワーク」は、タイムラインの両側にトークルームやアドレスブックが一覧で表示されることで画面を切り替えることなく、コミュニケーションできる。
モビコア：独自にカスタマイズ可能なチャットエンジン--2万人が同時接続可能

チャットエンジン「モビコア」は、ユーザー企業はチャットを自由自在にカスタマイズ可能。自社サービスにあわせ、アプリやウェブにカスタマイズしながら搭載できる。
コンビーズメールプラス：複数の店舗や拠点にも対応したメール配信サービス

メール配信サービス「コンビーズメールプラス」は、1契約だけで複数の店舗や拠点からのメール配信が可能。クリックカウンターや開封率測定などの効果測定機能も利用できる。

コミュニケーションとは？トレンドは？

迫る終了、増える支援策--「サイボウズLive」の次の一手を目指すサイボウズ

グループウェアを無料で使える「サイボウズLive」が4月15日にサービスを終了する。1カ月を切ったところで市場が慌ただしさを見せている。
売上高が過去最高を更新--2018年12月期にみるサイボウズ好調の背景

サイボウズの2018年12月期は売上高が前期比18.9％増の113億円で過去最高を更新、営業利益が前期比37.5％増の11億円となった。

コミュニケーションの導入事例は？

「G Suite」に移行したJ.フロントリテイリングのコツ--現場400人が伝道師に

J.フロントリテイリングではグループ所属社員1万2000人が「G Suite」を利用している。G Suiteへの移行では「チェンジマネジメント」と呼ばれる手法を活用した。
J1王者フロンターレ、ビジネスチャット導入--シャドーITリスクを解消

2017シーズンと2018シーズンのJ1を連覇した川崎フロンターレでは、社内で複数のコミュニケーションツールが乱立。ツールの統一とセキュリティ担保を狙って、ビジネスチャットを導入した。

コミュニケーションの市場規模やシェアは？

仕事のやり取りに絵文字はアリ？--積極的な30代、“古さを感じる”20代前半も

ヌーラボの「ビジネスコミュニケーションにおける絵文字の使用に関する意識調査」では、24歳未満を中心に「文章と絵文字の組み合わせに古さを感じる」との意見が複数寄せられた。
国内企業のAI導入率は3％--中小企業には低価格化、効果の明確化が必須

矢野経済研究所が、国内の民間企業を対象にAIの導入状況を調査。関心は高いが導入率が低く、大手企業へ集中していると指摘する。