コミュニケーションの製品・クラウドを比較

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製品・クラウドの一覧

製品情報やポイントをご紹介

CYBERMAIL Σ-ST：標的型攻撃対策を防ぐためのメール無害化転送サービス

メール無害化転送サービス「CYBERMAIL Σ-ST」は、メール経由で侵入してくる標的型攻撃に対応する。インターネット分離、外部から受信するメールの無害化処理を実施してくれる。
CYBERMAIL EMERGENCY Σ：BCP/DRに活用できるセカンダリメール--安否確認に活用

セカンダリメールサービス「CYBERMAIL EMERGENCY Σ」は、BCP/DRとして活用可能。既存環境をそのままに、事業継続対策にかけるコストや時間を極限まで抑えることができる。
MAILBASE Σ：SaaS環境にも対応するメールアーカイブサービス

メールアーカイブサービス「MAILBASE Σ」は、オンプレミスのメールサーバからSaaS環境まで、あらゆるメールシステムに対応可能。コンプライアンスや監査に活用できる。
CYBERMAIL Σ：アカウントごとに最大100GBのクラウドメールサービス

クラウドメールサービス「CYBERMAIL Σ」はアカウントごとに最大100GBのメールボックスの利用が可能。多拠点によるメールデータをリアルタイムでアーカイブし、ダウン直前のメール送受信データを保持する。
CyberMail-STG：標的型攻撃を防ぐゲートウェイ型メール無害化転送システム

メール無害化転送システム「CyberMail-STG」はオンプレミスのゲートウェイサーバ型。受信されたメールを無害化処理をして、イントラネットセグメント内の既存メールサーバに転送する。
CyberMail-ST：標的型攻撃を防ぐメールサーバ型の無害化転送システム

メール無害化転送システム「CyberMail-ST」はメール経由で侵入してくる標的型攻撃に対応する。メールサーバとウェブメールサーバ、メール無害化サーバの機能を集約して導入できる。
SMART Communication ＆ Collaboration：さまざま技術に対応する映像コミュニケーション

映像コミュニケーションサービス「SMART Communication ＆ Collaboration Cloud」はH.323やWebRTCに対応。Skype for Businessとも相互接続できる。
Notes Data Converter：リッチテキストにも対応するintra-mart向けデータ移行ツール

データ移行ツール「Notes Data Converter」はNotesからintra-martにデータを移行させられる。リッチテキスト情報をHTMLデータに変換してデータを移行する。
MailBase：添付ファイルにも対応、暗号化して保存するメールアーカイブ

メールアーカイブソフトウェア「MailBase」は、メールの本文や添付ファイルは削除、修正できない形で保存。圧縮したまま、暗号化したまま検索できるようになっている。
Joboco：ノーコーディングで業務システムと連携可能なチャットボットサービス

チャットボットサービス「Joboco」は、対話シナリオを含めて、ウェブブラウザから簡単に作成、公開できる。「LINE WORKS」と「kintone」が連携できるが、今後対応サービスを順次拡大していく。

コミュニケーションとは？トレンドは？

Slack「Enterprise Grid」向け「Enterprise Key Management」--セキュリティを向上

Slackは米国時間3月18日、「Enterprise Grid」向けのアドオン機能「Enterprise Key Management」（EKM）をリリースした。
サイボウズLive移行の勘所（まとめ）

4月15日に終了するサイボウズLive。移行に関しては各社が様々な支援策を打ち出している。

コミュニケーションの導入事例は？

「G Suite」に移行したJ.フロントリテイリングのコツ--現場400人が伝道師に

J.フロントリテイリングではグループ所属社員1万2000人が「G Suite」を利用している。G Suiteへの移行では「チェンジマネジメント」と呼ばれる手法を活用した。
J1王者フロンターレ、ビジネスチャット導入--シャドーITリスクを解消

2017シーズンと2018シーズンのJ1を連覇した川崎フロンターレでは、社内で複数のコミュニケーションツールが乱立。ツールの統一とセキュリティ担保を狙って、ビジネスチャットを導入した。

コミュニケーションの市場規模やシェアは？

仕事のやり取りに絵文字はアリ？--積極的な30代、“古さを感じる”20代前半も

ヌーラボの「ビジネスコミュニケーションにおける絵文字の使用に関する意識調査」では、24歳未満を中心に「文章と絵文字の組み合わせに古さを感じる」との意見が複数寄せられた。
国内企業のAI導入率は3％--中小企業には低価格化、効果の明確化が必須

矢野経済研究所が、国内の民間企業を対象にAIの導入状況を調査。関心は高いが導入率が低く、大手企業へ集中していると指摘する。