人事部門が知っておきたいIT製品

人事部門

定期券代支給を廃止、自転車通勤を推奨--オフィス面積半減させる富士通の本気

富士通は新しい働き方として「Work Life Shift」を推進する。在宅勤務の環境整備費用補助として月額5000円を支給するとともに、通勤定期券代の支給を廃止。現在のオフィス面積を2022年度末までの3年間で50％程度に見直すとともにフリーアドレス化も進める。
多すぎるテクノロジーで注意散漫、生産性も低下--仕事場のIT最適化のススメ

今や仕事を進めるためにテクノロジーは欠かせないものとなっている。しかし、テクノロジーに囲まれた現在の仕事場は適切なものと言えるだろうか。注意散漫になってしまった現在の仕事場は最適化できるはずだ。
新型コロナ時代のオフィス環境--安全な職場を目指して始まった模索

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大を受けた緊急事態宣言や都市封鎖が各国で解除されるなか、企業は、自宅勤務させていた従業員の職場復帰を進めている。ここでは、新しいオフィスの在り方を全4回にわたって考察した連載を1つのPDFにまとめた。
LINEでアンケート、従業員エンゲージメントを可視化

ビック・ママが、従業員のモチベーションを「LINE」から収集、可視化できる「マインドウェザー」を発表。従業員エンゲージメントを向上、離職率を低下できる。
再定義されるオフィス--在宅勤務を経験してみえてきた“働く場所”のこれから

長期化が予測される“withコロナ”時代に向けて、総動員で進めたテレワークの可能性を振り返り、オフィスの在り方や今後のテレワークの方向性を考えてみたいと思います。
新型コロナ時代のオフィス環境（4）衛生評価の基準と都市の変化

各国で緊急事態宣言や都市封鎖の解除が進む中、新しいオフィスの在り方を全4回にわたって考える。最終回では、専門家が提案するオフィスの衛生評価基準の策定や、都市レベルで考えられる大きな変化について紹介する。
バックワードで考える、長続きできる工夫を--働き方の新常態への準備と方法論

新型コロナウイルス感染症に伴う在宅勤務期間の長期化でさまざまな課題が出ている。Dropbox Japanでテクニカルアーキテクトを務める岡崎氏が、中長期的な課題とその解決策を解説する。
生産性を下げてしまう「集中を妨げるデジタル環境」を考える

43％が従業員の体験が改善されたことにより実際に生産性も向上したと答え。36％が従業員の体験が改善されたことにより顧客満足度が向上したと回答――。「集中を妨げるデジタル環境」問題を考えてみた。
職場を「再定義」--在宅勤務も含めた“柔軟な働き方”で人材を呼び戻す

テクノロジーを活用して柔軟な勤務モデルを実現する企業は、見つけにくい人材を確保できるだけでなく、従業員のエンゲージメントとその生産性を高めることができます。
人事部門の4割、業務の50％以上はテレワーク可能--紙やハンコが妨げ

人事部門のテレワークを妨げているのは「社内承認・捺印申請など、回付書類が多い」「社員の個人情報を取り扱うためのセキュリティ対策が不十分」「紙で保管されている情報が多くデータ化されていない」――。