デジタル働く

テレワーク/リモートワークを経験したことで日本企業は「デジタルで働く」ことのメリットを体感してしまった。デジタルを活用すれば、業務を自動化したり、以前では考えられなかったような柔軟な働き方を実現したりできるようになっている。

企業全体の生産性を向上するとともにストレスのない働き方を実現するには、デジタルを効率的に活用することが必要だ。

POINT01
テレワークを全体最適化して安全を向上

 かすかだが、コロナ禍収束に光が見えてきた。とは言っても、コロナ禍以前に全てが戻るわけではない。テレワーク/リモートワークの枠組みを前提に業務をデジタル化すれば、一つひとつの業務プロセスが向上することで企業全体のスピードが向上できることを企業全体で体感してしまったからだ。

 この1年以上の間、突貫工事でこしらえたテレワーク/リモートワークを何とか微調整しながら、業務を進めてきたが、果たして現状が企業にとっての最適解となっているだろうか。また、セキュリティ対策に抜けはないだろうか。

  ウェブ会議やクラウドストレージ、チャットなどのコミュニケーションツール、業務で活用しているクラウドアプリケーションはいずれもクラウドベースであることから、乗り換えは簡単だ。今活用しているツールは今後も自社にふさわしいものかどうかを見極めた方がいいだろう。

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POINT02
定型業務の自動化でプロセスを高速化

 ロボットプロセスオートメーション(RPA)を活用して、人間の手で進めていた作業は自動化できるというメリットが知られつつある。特に定型作業の自動化で解放された時間は、次の成長に必要なアイデアを考える時間や顧客との対話にあてられるようになるからだ。

  個人や数人のチームで活用しているRPAを部門全体、他の部門に展開できるようになれば、企業全体のプロセス向上にもつなげられる。RPAのメリットを体感したのならば、そのメリットを拡大、深化させていく時期に来ている。また、機械学習を活用した光学文字認識(OCR)である「AI OCR」を活用すれば、RPAを適用できる業務範囲は一段と広がる。

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POINT03
柔軟な働き方で企業の成長につなげる

  テレワーク/リモートワークの枠組みを活用した在宅勤務は、オフィスに縛られない働き方を体感してしまった。つまりは、育児や介護という“私事”と仕事のどちらも両立できる体制が整ったことを意味する。有能な人材が私事のために退職せざるを得ないという事態を避けられることでもある。

  テレワーク/リモートワークの枠組みを活用すれば、オフィスに出社という前提もなくなる。「人材を雇える範囲=通勤距離」がなくなることで、有能な人材を雇える可能性が一気に広まったということである。

 また、転職の際の検討ポイントの一つとして「テレワーク/リモートワーク」が含まれるようにもなっている。企業として有能な人材を獲得にするには、テレワーク/リモートワークの体制が整っているかどうかが問われるようになっている。

 また、転職の際の検討ポイントの一つとして「テレワーク/リモートワーク」が含まれるようにもなっている。企業として有能な人材を獲得にするには、テレワーク/リモートワークの体制が整っているかどうかが問われるようになっている。

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