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コロナ禍で露呈--ミドルマネジメントに依存する日本型マネジメントの限界

コロナ禍でミドルマネジメント依存のマネジメントの限界が顕在化しつつある――。リクルートマネジメントソリューションズが人事業務に携わっている管理職の人材マネジメント実態を調査した。

 リクルートマネジメントソリューションズ(品川区)は人事業務に携わっている管理職の人材マネジメント実態を調査。現在の組織・人材マネジメント、人事評価、昇進・昇格に関する課題認識とコロナ禍による変化、人材マネジメントの成果指標などの結果を8月2日に発表した。

 正社員で人事業務に携わっている管理職491人が対象。勤務先の従業員規模は300人以上。製造業と非製造業が均等になるようにデータを収集。調査期間は2月12~14日。

 役職の割合は課長相当が55.2%、部長相当が40.9%、役員が3.9%。従業員規模の割合は300~499人が13.8%、500~999人が17.1%、1000~2999人が20.0%、3000~4999人が11.6%、5000~9999人が12.8%、1万人以上が24.6%。管轄している人事業務の割合は人事全般が27.3%、人材採用が36.0%、人材開発が43.2%、組織開発が32.8%、人事企画が21.4%、労務が10.6%。

 現在の組織・人材マネジメントの課題としては選択率の多い順に、「次世代の経営を担う人材が育っていない」(55.2%)、「ミドルマネジメント層の負担が過重になっている」(55.2%)、「新人・若手社員の立ち上がりが遅くなっている」(51.9%)、「中堅社員が小粒化している」(51.1%)の4項目が突出している。

 上記4項目は、コロナ禍で課題感が高まっているとの認識も相対的に高い(それぞれ22.0%、26.1%、24.2%、17.5%)。特に、コロナ禍で「ミドルマネジメント層の負担が過重になっている」(26.1%)という課題認識の高まりがうかがわれる。

 上記の他に、コロナ禍での課題感の高まりが指摘されるものには、「テレワーク・在宅勤務に関する今後の方針が定まらない」(21.0%)、「職場の一体感が損なわれている」(20.6%)、「従業員にメンタルヘルス不調者が増えている」(18.7%)などがある。

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