DWH IoT 日本テラデータ

“スマートファクトリー”構築支援基盤にDWH老舗テラデータが参画する理由

DWH大手の米Teradataは、BMWとMicrosoftが共同で設立した、将来の産業IoT開発を加速するために製造業での“スマートファクトリー”を共有する取り組みの1つである「Open Manufacturing Platform」への参画を表明した。

 製造業はデジタルトランスフォーメーション(DX)の文脈でコロナ禍以前から製造工程の最適化に努めていた。この流れを加速されるために、データウェアハウス(DWH)大手の米Teradataは、BMWとMicrosoftが共同で設立した「Open Manufacturing Platform」(OMP)への参画を表明した。

(左から)日本テラデータ ビジネスコンサルティング事業部 マネージャービジネスコンサルタント 矢野寛祥氏、同社 エンタープライズ・テクノロジーセールス事業部 シニア・ソリューション・エンジニア 田中修氏、同社 ビジネスコンサルティング事業部 シニアビジネスコンサルタント 小俵友之氏
(左から)日本テラデータ ビジネスコンサルティング事業部 マネージャービジネスコンサルタント 矢野寛祥氏、同社 エンタープライズ・テクノロジーセールス事業部 シニア・ソリューション・エンジニア 田中修氏、同社 ビジネスコンサルティング事業部 シニアビジネスコンサルタント 小俵友之氏

 この流れを受けて、Teradataの日本法人である日本テラデータは4月22日、記者会見を開催。同社ビジネスコンサルティング事業部 マネージャービジネスコンサルタント 矢野寛祥氏は「Industry 4.0の開発、構築は1社単独では限界がある。各プレーヤーが参加して構築するプラットフォームに(データ分析基盤ソフトウェア「Teradata Vantage」を)採用していただければ、ビジネスの拡張や能力の証明にもつながる」と参画理由を説明した。

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