セキュリティ IDC Japan

5割以上がセキュリティ被害--リモートワークでの懸念はマルウェア感染

IDC Japanが情報セキュリティ対策実態調査を発表。情報セキュリティへの会見年度ごとの投資率、傾向などをまとめている。

 IDC Japanは4月9日、国内企業883社を対象に1月に実施した情報セキュリティ対策実態調査を発表した。

 リモートワークの利用拡大でインターネット回線からクラウドサービスを直接利用するユーザーが増加。従来の境界防御中心のセキュリティ対策以上の、境界防御に依存しないセキュリティ対策が求められているという。情報セキュリティへの会見年度ごとの投資率、具体的に取られた対策の傾向などとともにまとめている。

2020年度の投資は下降、21年度は増加見込み

 2020年度の情報セキュリティ投資の増減率は、「投資を増やす」企業が31.0%、「投資を減らす」企業が14.3%。「投資を増やす」が36.4%、「投資を減らす」が9.9%だった2019年度と比較して、投資意欲は弱まったという。

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