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コロナ禍で購買行動のデジタル化進む--生活必需品もメーカーから直接購入

購買行動のデジタル化、つまりEコマースへの移行で「食料品店で通常は購入するような生活必需品についても、メーカーから直接デジタル購入する割合が増えている」という。セールスフォースが調査した。

 顧客のデジタル購入は続き、Eコマースは企業向け(B2B)と個人向け(B2C)にとって重要な役割を果たす――。Salesforceの日本法人セールスフォース・ドットコム(千代田区)が3月16日に公開したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」(第1版)の日本語翻訳版で明らかになった。

 同レポートは、「新型コロナウイルスの影響で、世界中でほぼ一夜にしてコマースの状況が大きく変わった。また、以前から進行していたデジタルチャネルへの大規模な移行が加速した」とし、「パフォーマンスが順調なチャネルもあれば、そうではないチャネルもある。ビジネス上の判断や投資の優先度は企業によってはなはだしく異なり、それがコロナ危機下でのパフォーマンスの差につながっている」と説明する。

 B2Cコマースでは、実店舗からデジタルコマースへの移行が顕著で広範囲に及んでおり、実店舗とデジタルコマースの境界線があいまいになっている、と同レポートは述べる。パンデミックで多くの消費者が自宅待機を強いられたため、Eコマースの収益は前年比で第2四半期に75%、第3四半期に55%と拡大している。オンラインでのブラウジングが増えただけでなく、コンバージョン数も大きく伸びているという。

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