人事・労務

2021年の労働環境--人事担当者が注視すべき5つのトレンド

ガートナーは、人事担当者が2021年に下すべき5つの決定を提案している。これには、オフィススペースの再定義、新たな技術の導入、雇用モデルの革新などがある。

 COVID-19のパンデミックが2021年に入っても続く中で、人事担当者は新たな年に複数の障害に直面している。Gartnerは、そうした難題への指針を示す取り組みとして、人事担当者が対処すべき「将来の働き方に関する5つの決定」を提示した。

 「組織は新たなビジネス、テクノロジー、人材戦略を採用しており、2021年は回復だけでなく、刷新と加速の年にもなるだろう」。GartnerのHRプラクティス担当ディレクターであるEmily Rose McRae氏は、プレスリリースでこのように述べた。「2020年に起きた地殻変動を考慮すると、人事リーダーは組織を成功に導くための決定と向き合い、その決定を下す備えをしなければならない」

 Gartnerはまず、「労働力戦略を改める要因」を見落とさないよう組織に注意を促している。特に、「危機の最中に策定されたリモートワークとハイブリッドワークのポリシー」は先を見越して改訂する必要があり、人事リーダーは、バランスが崩れてしまう前にこのハイブリッド環境を見直せるように注意する必要があるという。

 Gartnerはまた、労働力戦略を見直す要因には「人材」と「状況」の2つがあると主張している。人材の要因によって、ビジネスリーダーは企業の人材戦略の問題を監視できる。状況の要因に関して、人事担当者は、戦略的決定に起因する可能性がある課題を特定しなければならない。戦略的決定の例としては、「さまざまな地域と1回限りの場所にチームを配置する」ことがある。

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