人事・労務

リモート雇用の2021年動向--面接の完全リモート化が8割

先ごろ公開された調査結果によると、面接と雇用プロセスが完全にリモート化されていると80%が回答し、リモート従業員の継続的な雇用では「対面で働く方が効率が良いという組織のメンタリティ」が障害となっているという。

 2020年の感染症流行による激動の中で企業が取り組んだ多くの課題のうち、(ビジネスの観点で)最も厄介だったのは、リモートワークへの急速な移行であった。具体的には、人事(HR)部門は、採用、面接、雇用、解雇、新人研修、コンサルティングといった数多くの事柄に対処する人材を抱えていた。新型コロナウイルス(COVID-19)危機と社員の在宅勤務への移行が進む中、HR関連技術企業であるTalviewはこのほど、2021年のリモート雇用の動向を調査した

 かつては新常態だったことが、今では単なる常態となったことで、従業員と企業が最初にお互いを見つける方法だけでなく、人事とスタッフの間の継続的な関係についての意味合いや慣行も変化している。この報告書の特徴は、多くの人が入社を希望する企業の社員が回答者だということである。回答者の中で圧倒的に多かったグループ(46社、調査対象となった全産業の32%近く)は技術分野からの回答だった。

 参加者には、Amazon、Disney、Uber、Kellogg's、Zoom、MD Anderson Cancer Network、Red Bull、iCIMS、Garmin、Red Bull Montreal、appFolio、HCLプリンストン大学、Task-Us、AdventHealth、Stanford Health Care、Parker、Lufthansa Technik、Vodafone、Charter、SRM科学技術大学、Huawei、Indeed、Home Advisorといった組織が含まれる。

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