SNSでの過去の投稿を糾弾する「キャンセルカルチャー」をキャンセルできるか

編集部より：有名人の過去の発言や行動、SNSでの投稿を掘り出して、前後の文脈や時代背景を無視して問題視したり糾弾したりする現象「キャンセルカルチャー」が話題になっている。「キャンセルカルチャー」は芸能人やインフルエンサーが対象になることが多い。

IBMのスーパーコンピューター「Deep Blue」とチェスで対戦し、敗北したことで知られるGarry Kasparov氏は、人間とテクノロジーの関係性について造詣が深いことでも知られている。現在の「キャンセルカルチャー」についてKasparov氏に語ってもらった。

　筆者のビデオシリーズ「Garry on Lockdown」の最新回で、作家であり評論家であるThomas Chatterton Williams氏と不快な行動を非難する「キャンセルカルチャー」について議論した。

　冒頭で言っておくが、彼は、「キャンセルカルチャー」というフレーズは悪意を持って使用されることが多く、人によって定義が異なるため、適切だとは思っていない。ここでは「イデオロギーや感性を害する発言をした人を公に非難するトレンド」という意味で使っている。

　Williams氏とは2020年初め、『Harper's Magazine』に掲載された公開文書「On Justice and Open Debate（正義と公開討論について）」への署名に招かれた際に知り合った。署名をするのは簡単な決断だった。

　人々が仕事をなくしたり、評判の悪化を恐れたりした結果起こりうる、言論の自由に対する冷ややかな影響に反対しない人はいないだろう。また、イデオロギー的なグループがオンラインで暴徒を形成し、「不純」な者を非難するようなことは誰もが反対するのではないだろうか。単に意見の違いの問題ではなく、不正確な主張に反論したり、攻撃的な発言を検閲したりすることでもない。

　これは、反応の性質と意図した効果に関する議論だ。この区別は、Jonathan Rauch氏が『Persuasion』で執筆した記事で非常にわかりやすく説明されていた。

　批判は、説得するために合理的な証拠と議論を集めること。対照的に、キャンセルは、イデオロギー的反対派を孤立させたり、プラットフォームから脱却させたり、脅迫したりするために、社会またはメディア環境を組織化し、操作しようとするものだ。