コロナ禍のテレワークで考える--従業員中心企業の強さと文化醸成の契機

　新型コロナウイルス感染拡大とともに、働き方や企業のあり方が大きく変わりました。働く人の多くが、不安を抱えながらの生活を強いられ、いかに自分や家族の健康を守りながら働き続けられるかが、課題となりました。そして、その解決策として多くの企業がテレワークを導入しました。

　今までは育児や介護中の社員に限定的に利用されていたテレワークですが、コロナ禍を理由に全社員によるテレワークに舵を切ることで、これまでとは違い、デジタルトランスフォーメーションを見据え、オフィス移転に踏み切った企業も出てきました。

　そんな中、「リモートワークを成功させるために必要なのはテクノロジーだ」という一部の誤解が生まれてきているようです。もちろん、テレワークを実現するためには、セキュリティの強化、仮想私設網（VPN）、クラウド、仮想デスクトップ基板（VDI）などの技術は前提条件として必須です。

　しかし、テレワークを成功させる鍵は、従業員が生産的に仕事を行えるサポート体制、企業と従業員（そして従業員同士）の信頼関係、従業員に権限を委譲する組織文化ではないでしょうか？

エンゲージメントの向上が人材育成に

　これまで従業員エンゲージメントを重視してきた企業でも、コロナ禍ではこれまでの取り組みが試されることになりました。

　しかし、従業員を大切にし、従業員に素晴らしい実務経験を提供することに情熱を注ぎ、従業員のエンゲージメントと従業員サポートに投資してきた企業は、テレワークを拡大することで、その投資の成果を目の当たりにしています。

　また、コロナ禍で全社テレワークに踏み切った企業の中でも、定期的にヒアリングしたり、雑談の機会を増やしたりするなど、各社それぞれの従業員をケアする中で、あらためて企業の組織文化を従業員に感じてもらう機会が生まれました。

　このように全社で一つの課題に取り組むことは、組織の結束力が高まり、従業員エンゲージメントがより向上し、企業に献身的な従業員の育成につながります。