働きすぎや仕事でのストレスが原因でメンタルの不調を訴える人は多く、企業の喫緊の課題となっています。
英国政府が主導した労働力調査（PDF）の結果、2018年と2019年の仕事に関連したストレスやうつ病、不安症の症例数の合計は60万2000件で、1280万日の労働日数が失われていることが明らかになりました。また、世界保健機関（WHO）が主導した最近の調査では、うつ病や不安障害が生産性の損失で世界経済に毎年1兆ドルのコストをかけていると推定されています。
日本でも、コロナ禍で人々の生活と働き方が大きく変わるなか、厚生労働省が初めてメンタルヘルス全国調査を実施する方針を固めました。今後、企業が従業員のメンタルヘルスを管理し、より働きやすい環境を提供することは優秀な人材の確保と継続して働いてもらうために重要なだけでなく、企業の責任となりつつあります。
ストレスの大きな要因は時間外労働
長時間労働や残業の問題は、職場のメンタルヘルスの一因となっています。9カ国で実施したCitrixの最近の調査によると、オフィスワーカーの86％が自分の希望する勤務時間外に働くことが当たり前になっていることがわかりました。これらの従業員のうち、47％が毎日、あるいは、ほとんどの日にこのような時間外労働をしています。
私たちは、デジタル化で仕事が減ると信じてさまざまなテクノロジーの導入を受け入れてきましたが、実際のところどうだったでしょうか？
しかし、人工知能（AI）と機械学習が真に成熟したら、職場で大きく役立つ可能性を秘めています。現在はまだAIは主に支援のメカニズムですが、将来的には従業員のメンタルヘルスを改善する可能性もあります。
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