矢野経済研究所（中野区）は7月6日、テレワーク関連ソリューション市場調査を発表した。
ビデオ／ウェブ会議システム、ビジネスチャットツール、オンラインストレージ、タスク／プロジェクト管理ツールの4種類のオンラインツールを“テレワーク関連ソリューション”とし、緊急事態宣言下の7都府県のオフィスに勤務、テレワークを実施した男女500人を対象としたインターネットアンケートを実施。利用状況、市場動向、ポストコロナの働き方の変化などを調査している。
4種類のオンラインツールの利用率は、ウェブ会議システムが最も高い79.2％。ビジネスチャットが46.2％と続く一方で、タスク／プロジェクト管理ツールは8.4％だったという。
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