3月上旬、Microsoftのシアトルの従業員が在宅勤務となる前日、普段よりも多くの人がウェブで「Outlook」という言葉を検索していた。その翌日には、さらに多くの人が「Teams」を検索するようになった。これらの検索は3月前半を通じて増え続け、翌週に学校やレストランなどの公共の場所が閉鎖されて都市封鎖が始まると、さらに増加した。「edge browser」（Edgeブラウザー）、「updates」（アップデート）、「office online」（Officeオンライン）、「rewards dashboard」（Rewardsダッシュボード）など、よく検索されるMicrosoft関連の用語が霞んでしまうほどだった。「Microsoft Zoom」の検索は、1日で20％急増した。その原因は、どの企業がどのビデオ会議ツールを所有しているかについて、混乱が生じていたことだろう。あるいは、その日に「Zoom爆撃」が報じられたために、代わりのツールが検索されていたからかもしれない。
1カ月後の4月下旬になっても、Teamsの検索は大幅に増えているが（すでに増加していた3月と比べても83％多い）、人体の活動データをランダムシードとして使う暗号通貨に関するMicrosoftの特許の検索も増加中だ。その特許番号は陰謀論者の関心を引いている。
筆者は「Dynamics 365 Market Insights」のプレビューで「Microsoft」を関心のあるトピックに設定していたため、こうしたインサイトが受信トレイに届いていた。Market Insightsのプレビューはすでに終了したが、ブランドやソーシャルデモグラフィックのインサイトを追跡するオプションは、今も「Dynamics 365 Customer Insights」サービスで利用でき、顧客に関して収集したデータをサードパーティーのデータ（Microsoftが「Bing」などの自社サービスから学習した情報など）で補強し、さらに有益なものにすることができる。
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