働き方の再考が求められている。オフィスに戻ったときには、すべてがこれまでとは違って見えるだろう。それはオフィスでの働き方とオフィスで働く理由が変わっていく始まりにすぎない。この連載では、新型コロナ時代のオフィス環境について全4回にわたって考える。今回はその第3回目。
オープンプランオフィスから在宅勤務へ
共同作業の促進を目的としたオープンプランのレイアウトは、世紀の変わり目に人気が出始め、パーティションで区切られた過去のオフィスレイアウトに取って代わるようになり、チームミーティングや共有スペース、コミュニティー精神の代名詞的な存在になったが、必然的にオフィスの密度が高まっていった。
ワークスペースに詰め込まれる人の数は、この20年間で増加の一途をたどった。BCOの最新の調査によると、現在の労働者に与えられる個人スペースの面積は平均8平方mで、2008年の約12平方mから縮小しているという。職場でのソーシャルディスタンシングを推奨する政府のアドバイスは、過去20年間のオフィスライフを形作ってきたトレンドの真逆を行くものだ。
職場に戻った従業員は、少なくとも最初のうちは、過剰な接触の回避や自分の個人スペースの保護に関する全く新しい規範を遵守するだろう。しかし、そのような規範がどれくらい続くかは別の問題だ。AKT IIのRob Partridge氏は、その点に非常に大きな関心を抱いていると述べた。
「政府は特定のポリシーを考え出したが、それらのポリシーはいずれ終わりを迎える」とPartridge氏。「政府がもうガイドラインは必要ないと言ったときに、従業員はどうしたいと思うだろうか」
Rob Partridge氏の「シンプルな画像」は、ライフサイエンスが従来のオフィスの短期的な解決策となる可能性を示している。
提供：AKT II
調査によって、非常に明確なトレンドが次第に浮き彫りになっている。パンデミックを受けて在宅勤務の実験が全世界で急速に進んでおり、これが一夜にして逆行することはないだろう。むしろ、ノートブックと共同作業用のリモートツールを支給された多くの従業員は、都市封鎖や外出自粛が緩和された後も在宅勤務の継続を強く望むはずだ。
調査会社Gartnerが先ごろ発表したレポートは、企業がそうした考えに消極的でないことを示している。金融大手の4分の3は、現在の危機が過ぎ去った後、一部の従業員を恒久的にリモートワークに移行させると述べている。大手企業はすでに模範を示しており、Twitterの最高経営責任者（CEO）のJack Dorsey氏は、オフィスの再開後も、希望するスタッフ全員にリモートワークの継続を許可すると公言した。
Cushman & Wakefieldが都市封鎖中にリモート勤務の従業員を対象に実施した調査では、72％もの回答者が、もっと柔軟な働き方をしたくなったと答えている。さらに90％が、リモートワークで上司から信頼されていると感じるようになったと回答した。では、厳格な安全ガイドラインが解除されても、労働者は互いに距離を取ることに熱心に取り組み、恒久的な在宅勤務という考えに魅力を感じるのだろうか。それとも、以前の働き方に戻りたいと思うのだろうか。
