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45年運用のメインフレーム基幹業務をクラウドERPに刷新、原価計算の精度向上

スターライト工業は、1974年からメインフレームで運用する基幹業務システムをクラウド型ERPなどで刷新。システム上の理論在庫、製品別原価計算の精度を向上させ、経営判断へ活用できる体制を整えたという。

 プラスチック製品の設計、開発、製造、販売などを事業とするスターライト工業(大阪市旭区、連結従業員数1509人)は、クラウド型統合基幹業務システム(ERP)「Microsoft Dynamics 365」と、単価や原価の計算、シミュレーションなどでサポートする「グローバル製造業向け原価管理テンプレート for Microsoft Dynamics 365」を採用。

 2019年10月から広島工場で稼働し、サプライチェーン関連の情報を一元化。システム上の理論在庫、製品別原価計算の精度を向上させ、経営判断へ活用できる体制を整えたという。

 6月4日、原価管理テンプレートを提供する日立ソリューションズ(HISOL)が発表した。

 自動車部品製造の主要生産拠点となる広島工場は、1974年から運用する基幹業務システムにメインフレームを活用。保守期限、専任のソフトウェア開発担当者の定年が迫り、新しいシステムへの切替えが必要だったという。

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