ビデオ会議ソフトウェアは、リモートワーク環境で組織のつながりを維持する接着剤のような役割を果たし続けており、多数のプラットフォームプロバイダーがユーザーの関心を引こうと競っている。広告分野やクラウドコンピューティング分野の大手企業であるGoogleもその1社だ。同社のビデオ会議ソリューション「Google Meet」は、「G Suite」パッケージの一部としても、「Gmail」アドレスを持つすべての人が利用できるスタンドアロンサービスとしても提供されている。
Google Meetは多くのビデオ会議アプリと同様に、新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、ユーザー数を大幅に伸ばしている。同社によれば、Google Meetの1日のピーク使用量は1月から30倍に増加し、同サービスでホストされるビデオ会議は30億分にのぼり、新規ユーザーが毎日約300万人のペースで増加しているという。さらに、「Google Play」ストアでのGoogle Meetアプリのダウンロード数は5000万件を突破した。
それでも、Google Meetには競合サービスが多く、「Microsoft Teams」と「Zoom」もこの分野における強力な競争相手だ。特にZoomはGoogle Meetに大きな課題を突き付けており、2020年2月から爆発的な成長を遂げて、ビデオ会議とリモートワークという概念の代名詞的な存在になりつつある。
もちろん、Googleや競合する他のビデオ会議プラットフォームは、そうしたイメージを払拭しようと必死だ。その証拠に、過去数週間はビデオチャットアプリのアップデートがほぼ絶え間なく発表されている。
米TechRepublicはすでに、Zoom、Teams、「Cisco WebEx」「BlueJeans」といった競合製品とGoogle Meetを比較する記事を公開した。Google Meetが提供する機能の詳細や、Meetが自社に適したビデオ会議ソリューションかどうかについては、本記事に目を通して必要な情報を確認してほしい。
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