米TechRepublicのTeena Maddox記者が「Gartner IT Symposium/Xpo 2019」で、「Zoom」のビデオ会議の使用と従業員や企業への影響について、Zoomの最高情報責任者（CIO）であるHarry Moseley氏に話を聞いた。以下では、インタビューでの会話を書き起こして編集した内容を紹介する。
Harry Moseley氏：Zoomはどのようにして企業文化を変えるのでしょうか。地域、国内、世界の人々と、いつどこにいても、どんなデバイスを使っていても会えるようにすることで、企業文化を変えます。Zoomという真の魔法は、高品質で高解像度のビデオと、高品質の音声を生み出します。これは、録画、モバイルデバイスやノートPC、室内からの簡単なコンテンツ共有まで、あらゆるものを網羅しています。
部屋にはドングルもコードもありません。部屋に入ったら、すぐに音声の共有を開始できます。同僚の顔を見ることを、私は没入的な体験と呼んでいます。なぜなら、人と人がつながり、言葉や口調を聞くだけでなく、ボディーランゲージを見ることができるからです。誰もが知るように、ボディーランゲージを見ればすべてが分かります。
プレゼンテーションをしているときに、聞き手がそのプレゼンの内容を気に入って同意したら、うなずくはずです。気に入らない場合は、首を横に振るでしょう。何かを気に入ったら笑顔になり、嫌いなら顔をしかめる傾向があります。私が考えるZoomプラットフォームの特徴は、1対1にも、1対100万にも、その間のすべてにも対応できる点です。
1000人が参加する大規模な会議でも、5万のウェブキャストを200万人が聞くウェビナーでも構いません。Zoomなら、組織のトップの経営陣が、組織全体のすべての従業員と世界規模でコミュニケーションをとることができます。これにより、組織全体に信頼とコラボレーションが生まれ、組織の文化が劇的に変わります。
それは離職率の低下、生産性の向上、コラボレーションの拡大を実現し、最終的には売り上げの増加と損失の縮小につながり、営業利益が増加します。また従業員の忠誠心が強まり、会社に定着するようになります。なぜなら、彼らは自分の使命を理解しているからです。Zoomはこうしたさまざまな要因によって、企業文化を変えています。
近年はどんな組織でも、ワークフォースの分散化を強く推進しているように思います。分散型ワークフォースとは、どこに住んでいる人材だろうと雇用するということであり、必ずしも人材を配置転換するということではありません。誰もが知るとおり、人の数よりも仕事の数の方が多いため、優秀な人材の確保、最高のアスリートの雇用、最も条件に合った人材を雇うことが、何より重要です。会社の所在地で雇用する必要はなく、Zoomのようなプラットフォームを使えば、小さな町に住む人材を雇って、仕事に加わってもらえます。
私自身を例に説明しましょう。私はただの個人ですが、ニューヨーク市に拠点を置いています。文字どおり世界中の同僚たちとつながっていて、孤立感も疎外感もありません。皆とオフィスで一緒に働いているときと何も違いを感じません。素晴らしいビデオプラットフォームで頻繁に顔を合わせていますから。
たとえば、今朝はこのGartnerカンファレンスの会場で、あるクライアントのCIOと炉辺談話をしていました。彼が言うには、Zoomが大人気になったことで実際にオフィスの利用率が低下しつつあり、オフィススペースを再評価しているところだそうです。
これは多くのクライアントが多くの組織でやっていることで、Zoomの機能だけが理由ではないのですが、従業員のワークライフバランスを改善し、選択肢を与えようとしています。私が週末に読んだ記事では、別の企業が金曜日と月曜日に在宅勤務スケジュールを採用しようとしている例が紹介されていました。
他の組織でも、たとえば学校から帰って来る子どものいる若い世代の家庭や、自宅で親の介護をしている中高年の従業員などが、そうした柔軟な働き方ができるようにしています。つまり、時間と場所とデバイスを問わず仕事ができるZoomプラットフォームとそのモビリティコンポーネントによって、ワークライフバランスが確実に変わりつつあり、分散した環境で働けるようになっています。
提供：Teena Maddox/TechRepublic
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
