世界経済フォーラム（World Economic Forum：WFE）がグローバル企業313社を対象にした調査によれば、技術進歩によって2022年までには7500万人の雇用が失われる一方で、1億3300万人の雇用が見込めるという。「人工知能（AI）によって雇用が失われる」という報道に疑念を投げ掛ける結果となっている。
調査は「The Future of jobs 2018」としてまとめられているが、日本企業に絞り込んで調査しており、経営幹部が従業員に対して必要と感じている領域は「既存従業員に対する“リスキリング（Reskilling）”の投資（54％）」がトップだった。
企業内研修や人材開発コンサルティングなどを手掛けるセルム（渋谷区）の常務執行役員 加藤友希氏はこうした調査結果に触れながら、「リスキリングの必要性が従業員に問われている」と主張した。加藤氏はコーナーストーンオンデマンドが7月10日に開いたイベント「CONVERGE TOKYO 2019」の中で「スキルは獲得しても発揮できなければ意味がない。何があれば発揮できるのか？」という講演に登壇した。
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