従業員が能動的に進めるセルフラーニングを選択した豊田通商の危機感の本質

　世界経済フォーラム（World Economic Forum：WEF）は、2022年までに全従業員がスキルアップを求められる割合は54％、4人中1人は現状のビジネスとスキルのミスマッチが発生するという調査結果を明らかにしている。日本企業も従業員のスキルアップ向上を求められるようになっている。

　こうした需要に応えられるものとして期待されているのが、誰でも講師になりコースを作って知識や技能を共有できるオンライン学習、指導マーケットプレイス「Udemy（ユーデミー）」だ。Udemyは現在、世界190カ国以上、受講者数は3000万人以上、50以上の言語に対応した講座数も10万以上を数える。

　Udemyから取得したデータをもとに約3000の講座をサブスクリプションモデルで法人に提供するのが「Udemy for Business」だ。2015年からUdemyと提携しているベネッセコーポレーションが、この6月からUdemy for Businessの提供を開始。トヨタ自動車グループの総合商社である豊田通商（従業員数は単体で3485人、連結で5万8565人）がすでに活用を始めている。