セキュリティ

ほとんどの企業が自社能力を「過信」--サイバーセキュリティ侵害の阻止で

Centrifyが先頃発表したレポートによると、組織はサイバー脅威に対抗する準備ができていると感じると報告しているが、それを実行する自らの能力を過信しているという。

 Centrifyが先頃発表したレポートによると、組織はサイバー脅威に対抗する準備ができていると感じると報告しているが、それを実行する自らの能力を過信しているという。

 レポートでは、米国とカナダの11業界の1300組織を対象に調査を実施した。調査結果によると、組織の93%は、特権的アクセス権が関わる脅威に対抗する「準備がある程度できている」と報告したが、その実施に対する彼らのアプローチは洗練されていないという。

 調査によると、43%の組織では、特権的アクセス権を管理するアプローチが「存在しない」のに対し、21%の組織は「パスワードボールト中心」だという。また、より洗練された組織(15%)は「ID中心」のアプローチを採用しており、共有された特権的アカウントやローカルの特権的アカウントを制限し、それらを一元化されたID管理および認証方法に置き換えようと試みているという。

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