Gartnerがこのほど発表したレポートによると、デジタルトランスフォーメーションが注目を浴びる中、中堅企業および大企業が立ち上げたデジタル構想の大半は、2021年までに新たな働き方を構築できないという。デジタル構想のうち80％において、実際に新たな働き方を構築する企業は4分の1にとどまるとのことだ。
新しい働き方の定義としては、分散型の意思決定、仮想およびリモートワーク、物理作業スペースの再設計が含まれるとレポートは説明している。
「デジタルワークプレイス構想を、ITだけの構想として扱ってはならない」と、Gartnerの著名なリサーチバイスプレジデントCarol Rozwell氏はプレスリリースにて述べている。「テクノロジー導入の一部としてデジタル構想を実行しても、従業員エンゲージメントや構想に伴う文化の変化は取り残されたままだ。このままでは、デジタルワークプレイスが成功することはない」
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