人事・労務

情報の最適化が必要--従業員のエンゲージメント向上で何を考えるべきか

“仕事への熱意”とも解釈されることがある「従業員のエンゲージメント」が重要視されつつある。日本企業のエンゲージメントは6%で世界最下位クラスという実態も明らかになっている。高めるには何を考えるべきなのか――。

 従業員のエンゲージメントという概念はビジネスの世界で言い古された決まり文句ではなく、その効果が立証されているビジネス戦略となっています。組織とその目標に心から賛同し、取り組む従業員なしでは、企業がその競争力を維持することは不可能です。また従業員のエンゲージメントが存在する企業は生産性と収益性においても優れているのです

エンゲージメントの高い従業員が売り上げと利益を拡大する

 米国の世論調査会社であるGallupは「従業員のエンゲージメント」について、仕事と職場に積極的に関わり、それについて熱意を抱くとともに業務に専念していると定義しています。同社の最新の2017年版レポートには、会社や組織へのエンゲージメントが高い従業員が存在する企業は、エンゲージしていない、あるいは疎外感を抱いている従業員がいる企業よりも売上高が20%、利益は21%高いことが示されています。

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