米国時間3月25日に発表されたOpenVPNの報告書によると、リモートワーカーは社内にいる従業員よりも重大なセキュリティリスクとなっている、と約4分の3（73％）のITリーダーが述べたという。この報告書では、リモートワーカーによってもたらされるセキュリティリスクを明らかにするため、マネージャーや幹部社員を含む250人のITリーダーを調査した。
大多数（73％）のチームで、今後10年以内に少なくとも何人かのリモートワーカーが働くようになる見通しだ。このことは、全従業員の働き方が大きく変わることを示している。こうしたリモートワーカーの流入は、テクノロジの進歩のおかげだが、より健全なワークライフバランス、ストレスレベルの軽減、従業員の離職率の低下など、働き方に関連するメリットもたくさんある。
しかし、リモートワークは経営陣に物理的にアクセスできない状態で進められ、公共Wi-Fiや個人用のデバイスが使われることも多いため、セキュリティ脆弱性が蔓延するおそれがある、と報告書は述べた。リモートワークは実際に重大なセキュリティリスクを組織にもたらす、とほぼすべて（90％）の回答者が考えている。
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