標的型攻撃対策 IDC Japan

国内標的型サイバー攻撃対策市場、2022年まで拡大--“脅威インテリジェンス”がカギ

国内標的型サイバー攻撃対策市場は2022年まで拡大傾向。迅速な検知、対処によって感染被害を最小限に抑える“サイバーレジリエンス”向上のため、AIで情報を分析しセキュリティ脅威を特定する“脅威インテリジェンス”が重要になるという。

 IDC Japan(IDC)は10月23日、国内における2018~2022年の国内標的型サイバー攻撃対策ソリューション市場予測を発表した。IDCで特化型脅威対策製品、セキュリティ情報/イベント管理製品、脅威インテリジェンスセキュリティサービスの3つに分類する市場の年間平均成長率(Compound Annual Growth Rate:CAGR)は、いずれも拡大傾向にあるという。

 サンドボックスやコードのエミュレーション、ビッグデータ/アナリティクス、コンテナ化など、非シグネチャベースの技術による脅威対策製品は、エンドポイント向け、ゲートウェイ向け共に特化型脅威対策製品として分類している。2017年の市場規模は前年比29.9%増の189億円と予測。2017~2022年のCAGRは18.2%で、2022年には約2.3倍の436億円に拡大するとしている。

編集部おすすめの関連記事

残り本文:約1552文字 ログインして続きを読んでください。

あなたにおすすめの記事

関連記事

ホワイトペーパーランキング

  1. 情報システム主導のRPAプロジェクトがなぜか炎上するワケ - 成功ポイントは人事とシステムにあり
  2. 事例で学ぶ! RPA実践ガイド - オフィス業務を自動化して働き方改革を実現する8つのユースケース
  3. 【調査】Office 365やG Suiteなどの導入における様々な課題が明らかに!有効な解決策とは
  4. よくわかるCloud Access Security Broker(CASB)導入のポイント
  5. AWS公式提供!サーバレスアプリケーション設計・構築・運用のノウハウ

編集部おすすめ

トレンドまるわかり![PR]

サーバ
PC・モバイル
ストレージ
ネットワーク
仮想化
クラウドサービス
OS・ミドルウェア
開発
データベース
運用
セキュリティ
クライアントセキュリティ
サーバセキュリティ
ゲートウェイセキュリティ
メールセキュリティ
ウイルス対策
標的型攻撃対策
IDS/IPS
ファイアウォール
WAF
UTM
SIEM
フィルタリング
データ保護
アクセス管理
SSO
ワンタイムパスワード
IRM
情報漏えい対策
暗号化
脆弱性診断
その他セキュリティ
新興技術
財務・経理
人事・労務
マーケ・営業
購買・調達
生産・製造
データ分析
コミュニケーション
通信・通話
文書・コンテンツ
サイト構築
PCソフト
学習

ベンダー座談会

Follow TechRepublic Japan

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]