IDC Japan（IDC）は10月23日、国内における2018～2022年の国内標的型サイバー攻撃対策ソリューション市場予測を発表した。IDCで特化型脅威対策製品、セキュリティ情報／イベント管理製品、脅威インテリジェンスセキュリティサービスの3つに分類する市場の年間平均成長率（Compound Annual Growth Rate：CAGR）は、いずれも拡大傾向にあるという。
サンドボックスやコードのエミュレーション、ビッグデータ／アナリティクス、コンテナ化など、非シグネチャベースの技術による脅威対策製品は、エンドポイント向け、ゲートウェイ向け共に特化型脅威対策製品として分類している。2017年の市場規模は前年比29.9％増の189億円と予測。2017～2022年のCAGRは18.2％で、2022年には約2.3倍の436億円に拡大するとしている。
残り本文：約1552文字 ログインして続きを読んでください。
RPA“過度な期待”から“幻滅期”に--場当たり的だとガバナンス低下の恐れ 
NTTグループの「日本列島“DX支援”計画」が始動、その中身とは 
「Slack」ユーザーが知っておくべきスラッシュコマンド14選 