人事・労務

入社4年目の離職率が2.4%改善--「挑戦思考が向上」したJTBの人材施策の勘所

教育研修の企画や運営、講師の育成などの人事全般をグループ全体で統括する形に改めたJTBは、人材育成でさまざまな取り組みを進めている。その成果として入社4年目までの離職率が2017年度比で2.4%改善している。

 若手社員のモチベーションアップ、挑戦や成長への意欲をどのようにしてかき立てるか。多くの企業で人事担当者がさまざまな施策作りに取り組んでいる。国内旅行代理店最大手のJTBもその1つだ。

 4月に経営体制を刷新した同社では、テクノロジの進化に伴う既存のビジネスモデルの急速な変化、「OTA(Online Travel Agent)」と呼ばれるインターネット上だけで取引する旅行会社の台頭による市場競争激化、アライアンスの加速やM&Aの進展による多様な価値観の融合など、急激に変化する環境に対応する人材と能力開発に向けて近年、人材育成のためのさまざまな取り組みを進めている。

 7月11日に東京ビックサイトで開催された「HR HEXPO」内で人材育成をテーマにしたセミナーにJTB 人事部 人財開発チーム チームマネージャーの鈴木良照氏が登壇。「JTBにおける、若手社員のチャレンジ精神に火をつける多様な仕掛け」と題して講演した。

 JTBは、2013年2月に社長直轄組織として「グループユニバーシティ委員会」を発足。「JTBユニバーシティ運営事務局」と呼ばれる、本社人事部内の専任組織が設置された。これを機に、以前はJTB能力開発というグループ会社にアウトソーシングしていた、教育研修の企画や運営、講師の育成などの人事全般をグループ全体で統括する形に改めた。

編集部おすすめの関連記事

残り本文:約1474文字 ログインして続きを読んでください。

あなたにおすすめの記事

関連記事

ホワイトペーパーランキング

  1. 【ZDnet Japan調査】情報システム部門200名への調査から見る「攻めのIT戦略のリアル」
  2. Docker、Kubernetesがもたらす IT業界の一大変革
  3. 今さら聞けない? Dockerコンテナ入門
  4. AWSが解説!クラウド移行で失敗しないためのベストプラクティスと戦略─「6つのR」とは
  5. 働き方改革、買い手優位の市場、いまこそ見直すべき『営業力』最高でも最安でもなければ「営業力」が必要

編集部おすすめ

トレンドまるわかり![PR]

サーバ
PC・モバイル
ストレージ
ネットワーク
仮想化
クラウドサービス
OS・ミドルウェア
開発
データベース
運用
セキュリティ
新興技術
財務・経理
人事・労務
人事評価
人材管理
人材採用
給与計算
給与明細配信
勤怠管理・労務管理
マイナンバー
マーケ・営業
購買・調達
生産・製造
データ分析
コミュニケーション
通信・通話
文書・コンテンツ
サイト構築
PCソフト
学習

ベンダー座談会

Follow TechRepublic Japan

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]