人事・労務

入社4年目の離職率が2.4%改善--「挑戦思考が向上」したJTBの人材施策の勘所

教育研修の企画や運営、講師の育成などの人事全般をグループ全体で統括する形に改めたJTBは、人材育成でさまざまな取り組みを進めている。その成果として入社4年目までの離職率が2017年度比で2.4%改善している。

 若手社員のモチベーションアップ、挑戦や成長への意欲をどのようにしてかき立てるか。多くの企業で人事担当者がさまざまな施策作りに取り組んでいる。国内旅行代理店最大手のJTBもその1つだ。

 4月に経営体制を刷新した同社では、テクノロジの進化に伴う既存のビジネスモデルの急速な変化、「OTA(Online Travel Agent)」と呼ばれるインターネット上だけで取引する旅行会社の台頭による市場競争激化、アライアンスの加速やM&Aの進展による多様な価値観の融合など、急激に変化する環境に対応する人材と能力開発に向けて近年、人材育成のためのさまざまな取り組みを進めている。

 7月11日に東京ビックサイトで開催された「HR HEXPO」内で人材育成をテーマにしたセミナーにJTB 人事部 人財開発チーム チームマネージャーの鈴木良照氏が登壇。「JTBにおける、若手社員のチャレンジ精神に火をつける多様な仕掛け」と題して講演した。

 JTBは、2013年2月に社長直轄組織として「グループユニバーシティ委員会」を発足。「JTBユニバーシティ運営事務局」と呼ばれる、本社人事部内の専任組織が設置された。これを機に、以前はJTB能力開発というグループ会社にアウトソーシングしていた、教育研修の企画や運営、講師の育成などの人事全般をグループ全体で統括する形に改めた。

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