IDC Japanは6月14日、国内企業におけるクラウドインフラストラクチャの導入状況、今後の戦略などに関する調査結果を発表した。オンプレミス環境で仮想サーバを運用する企業の40％以上が、クラウドサービスへ移行する方針だという。
調査では、オンプレミス（自社所有）環境で仮想サーバを運用する企業に対し、今後の運用方針を伺っている。オンプレミスでの仮想サーバ運用を続けると回答した企業は31.1％で、オンプレミスでの運用は続けるがハイパーバイザは移行すると回答した企業は18.5％だったという。一部の環境をクラウドサービスに移行すると回答した企業は30.0％、ほぼ全部の環境をクラウドサービスに移行すると回答した企業は11.4％で、クラウドサービスへの移行を考えている企業が40％を超える結果になったとしている。
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