人事・労務

高齢のテクノロジ専門家を雇うべき3つの理由

高齢の従業員に対しては否定的な考えもあるが、企業にとってメリットをもたらすことも多いと専門家が指摘している。

 シリコンバレーに年齢差別という問題があることは明らかだ。Visierの調査によると、年齢と共にパフォーマンスが上がるにも関わらず、テクノロジ業界ではジェネレーションX世代の人たちが採用される率は全従業員と比較して33%低く、ベビーブーマーに至っては60%も低くなるという。一方、ミレニアル世代の採用率は50%高まるとのことだ。

 高齢者と技術に対する否定的なイメージと、給与を抑えたいことが背景となり、企業は一定の年齢以上の人を敬遠しがちだ。その年齢というのが驚きで、テクノロジ業界の雇用パターンを調査したカリフォルニア大学デイビス校コンピュータサイエンス学部教授のNorm Matloff氏によると、同業界では55歳ではなく35歳以上を「高齢」とみなすことが多いという。

 テクノロジ業界で働く人材の平均年齢は38歳で、非テクノロジ業界の平均年齢43歳より低い傾向にある。大手テクノロジ企業においてはさらに若い傾向が顕著で、Facebookの従業員の2014年における年齢中央値は29歳で、AmazonおよびGoogleでは30歳だった。Facebookの創業者Mark Zuckerberg氏は以前、「若い人の方が単に頭が切れる」と発言したことで有名だ。

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