ServiceNow Japan(サービスナウ)は4月20日、調査会社Ponemon Instituteと共同で実施した、脆弱性対策に関する調査を発表した。日本企業は脅威発生前の対策に重点を置く一方、発生後の十分な対策がとれていないという。
従業員が1000人以上の企業に勤める情報セキュリティ担当が対象。拠点および対象。フランス369人、ドイツ453人、日本394人、オランダ340人、オーストラリアとニュージーランド220人、シンガポール165人、イギリス387人、アメリカ595人の合計2923人を調査した。
残り本文:約1113文字 ログインして続きを読んでください。