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新技術でモダナイズ--メインフレーム事業に再投資する日本CA、DevSecOpsを支援

4月から始まった事業戦略で日本CAは、以前から注力していた「モダンソフトウェアファクトリ(MSF)」を核に最先端テクノロジの普及・啓蒙やソリューションの拡充、メインフレームビジネスに積極的に投資する。

 日本CAは4月19日、2018年4月から始まった2019年度(FY19)の事業戦略を明らかにした。FY19は以前から注力していた「モダンソフトウェアファクトリ(MSF)」を核に最先端テクノロジの普及・啓蒙やソリューションの拡充、メインフレームビジネスに積極的に投資する。代表取締役社長 反町浩一郎氏は前年度の堅調なビジネス成長を背景に「新ソリューションでメインフレーム市場を盛り上げていきたい」と語る。

 米本社は2017年後半に日本を含むアジア太平洋地区9カ国のIT部門と業務部門のビジネスリーダー900人を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)を中心に調査した。そのうち日本企業100人強が回答している。

 自社が所属する業界はDXの影響を受けていると回答したのは69%、今後3年間で影響を受けると回答したのは68%。アジア太平洋地区全体の80%を大幅に下回る。同じく自身の業務がDXの影響を受けていると回答したのは55%、今後3年間で影響を受けると回答したのは67%と、少なからずDXの影響は浸透しつつある現状が見えてくる。

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