“働き方改革”で不可欠となるのが、テクノロジの利活用。テクノロジは労働生産性を高めるだけでなく、働く場所や時間の制約の垣根を低くする。だが、その一方で、逆効果となる場合もある。
2月15日に開催された、一般社団法人at Will Work主催のイベント「働き方を考えるカンファレンス2018 働くを定義∞する」では、ネットイヤーグループ代表取締役社長兼最高経営責任者（CEO）の石黒不二代氏をはじめ、一般社団法人WorkAnywhere代表理事の川口良氏、マルケトのソリューションコンサルタントの石野真吾氏が“人×テクノロジ”をテーマにテクノロジとの向き合い方が語られた。
「マーケティングはいろんな会社の業務で大切になってくる」と語る石黒氏。しかし、マーケティングの世界にデジタルが根付いてくると、逆に面倒になってくると指摘し、その理由を次のように説明する。
「1つの情報をたくさんの人に届ければよいマスマーケティングの時代は、1つの情報を作ればいいのでコマーシャルを作ればよく、少人数でできる。それがデジタルマーケティングになると、100人100通りという風になって、100人分作らなければならない」
石野氏が務めるマルケトは、メール、ウェブ、SNSなどデジタルからアナログまであらゆる顧客接点をカバーするマーケティングオートメーション（MA）ツール「Marketo」を提供する。導入企業は世界39カ国6000社以上いう。石野氏も「マーケティングの分野は、もはやツール使わないと仕事にならない」と話す。
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