人事・労務

業績と相関性が強い--会社との“エンゲージメント”をいかに高められるか

企業で働くことを考える上で“エンゲージメント”が問われるようになっている。企業が成長し続けていくためには、現場で働く個人の幸福度が前提とも指摘されている。エンゲージメントはなぜ重要なのか――。

 2010年に9500億円の債務超過に陥り、経営破綻した日本航空(JAL)。以降、再建へ向けさまざまな経営改革に取り組んできた同社だが、その際に大切にされたのが社員と会社との“エンゲージメント”だという。

 2月15日に開催された、一般社団法人at Will Work主催のイベント「働き方を考えるカンファレンス2018 働くを定義∞する」にパネリストとして登場した、同社執行役員人財本部長の小田卓也氏は、アトラエ代表取締役の新居佳英氏とともにエンゲージメントの定義と重要性を語り合った。OMOYA代表取締役社長でat Will Work理事の猪熊真理子氏がモデレーターを務めた。

 エンゲージメントは、目まぐるしく変わる社会変化に対応すべく、企業でその重要性と注目が高まっている言葉ではあるが、その定義は実は曖昧だ。日本語で言うと、「自主的貢献意欲」「当事者意識」などと訳されることが多い言葉だが、企業が消費者の要望に応えるサービスを提供し、成長をし続けるためには、社員の幸福が大前提にあるというのが2社に共通した考えだ。

 経営破綻後、経営のトップに京セラ創業者の稲盛和夫氏を迎えて新しい体制を整える出直しを図ったJALだが、新たな企業理念として「全社員の幸福を追求する」と語った稲盛氏の言葉に当時、非常に違和感を感じたと明かす小田氏。「経営破綻をして迷惑をかけた会社がそんなことを言ってもいいのか? 当時半数の社員が思ったに違いありません。しかし、それから8年が経った今、それが生きて走り出したことを実感します」と語る。

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