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「SAP S/4HANA」移行サービスでNTTデータGSLが仕掛ける“秘密道具”の正体

NTTデータグローバルソリューションズはビジネスアプリケーション群「SAP S/4HANA」への移行サービスの提供を開始した。ドイツ企業が開発するデータ移行ツールを活用する。

 NTTデータグローバルソリューションズ(NTTデータGSL)は9月6日、独企業Schneider-Neureither & Partner(SNP)との提携を発表した。SNPが開発するデータ移行ツール「SNP Transformation Backbone(T-Bone)」を活用した、ビジネスアプリケーション群「SAP S/4HANA」への移行サービスの提供を9月7日から開始した。

 NTTデータGSLは、NTTデータのグローバルSAP本部に加えて、NTTデータグループのNTTデータソルフィスとクニエが統合して2012年7月に設立された(クニエはNTTデータビジネスコンサルティングとザカティーコンサルティングが統合)。

 NTTデータGSLは、SAPシステムのコンサルティングや導入、保守運用が主力事業。同社の親会社であるNTTデータは、SAPシステムのビジネスを進める体制として“Global One Team”を組んでいる。この体制では、世界の各地域ごとの担当会社を決めており、米州は米法人のNTT Data、中東欧州アフリカ(EMEA)は独企業のitelligence、アジア太平洋(APAC)はオーストラリアのNTT Data Business Solutions、中国はNTT Data Chinaがそれぞれ担当している。

 Global One Teamには全体で9000人以上のSAPコンサルタントがいて、各地域を担当する企業が連携している。グローバルでのSAPシステムの売り上げは1600億円。これまでの3500の企業で導入、運用保守を担っている蓄積から、ほぼ全業界での業種ごとの知見や各国ごとに異なる要件を得ているという。

 これまでの統合基幹業務システム(ERP)パッケージソフトウェア「ERP SAP 6.0」では、対応するリレーショナルデータベース(RDB)はOracle DatabaseやSQL Serverなどどんなものにも対応している。だが、S/4HANAの場合、対応するRDBは、SAPが独自に開発したインメモリの「SAP HANA」だけだ。HANAというインメモリの高速性を活用するには、S/4HANAというアプリケーションが最適とする考えからだ。

 ERPなどは、企業全体にとって必要なシステムであり、俗に言う“Systems of Record(SoR)”である。だが、「ERPを刷新しても売上拡大につながらない」と言われる。企業としては、顧客との関係性を向上させることなどが目的である(SoRとの対比で)“Systems of Engagement(SoE)”に投資したいという本音がある。

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 だが、HANAとS/4HANAを組み合わせて、インメモリの最大のメリットである高速性は、業務にこれまでとは違う効果をもたらす。あるユーザー企業は、グローバルでの資材所要量計画(Materials Resource Planning:MRP)の実行に掛かる時間は15時間だったという。このシステムをS/4HANAに変えたところ、グローバルのMRPの実行時間は5.4時間に短縮できている。

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