人事・労務

「HRTech」を使いこなすために知っておきたい「導入」と「運用」の勘所

HRTechサービスの活用メリットを得るためには、適切な「導入」と「運用」が求められます。そのためには何を意識すべきなのでしょうか。HRTechサービスを導入、運用する際に意識すべきことを解説します。

 前回「“戦略人事”を支援する『HRTech』とは何か?」では、HRTechサービスの種類や活用メリットを紹介しました。

 HRTechサービスの領域は、採用、人材管理、勤怠、労務、教育管理と幅広くあります。そして、それらのサービスを活用することで、人事業務の「戦略化」と「効率化」に役立てることができます。

 各種サービスの活用には次のようなメリットが考えられます。

  • 採用業務において、応募者管理の一元化、採用全体のデータが可視化できるため、PDCAサイクルを効率よく回すことが可能になる
  • 従業員データをさまざまな切り口から俯瞰(ふかん)して見ることができ、適材適所の人材配置のほか、組織ごとの傾向や問題の発見にもつなげられる
  • 人事評価や組織診断の結果を一元管理、数値化することができるため、組織の現状や従業員の帰属意識を測ることができる
  • 社会保険、雇用保険、年末調整などの各種手続きを簡素化でき、人事部と従業員の運用工数を削減できる
  • さまざまな打刻方法に対応でき、コンプライアンスに遵守した正確な勤怠管理が可能になる
  • リアルタイムで勤怠データを集計でき、また給与計算システムとの連動も可能なため、担当者の負担が軽減される
  • システム上で学習教材の配信、受講状況、成績などを統合して管理できるため、コスト削減や運用の効率化、個々人に応じた学習支援を可能にする

 しかし、このような活用メリットを得るためには、適切な「導入」と「運用」が求められます。当然ですが、HRTechサービスの導入を決定しただけで、「何かが変わる」わけではありません。

 それでは、HRTechサービスを活用するために何を意識すべきなのでしょうか。今回はHRTechサービスを導入、運用する際に意識したいことを考えていきます。

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