セキュリティ

サイバー攻撃からの自衛--セキュリティ専門家が語るIoT教育の必要性

ウクライナのキエフで開催されたGlobal Cybersecurity Summitにおいて、将来インターネット接続されるであろう多彩なデバイスが専門家パネルで討論の対象となり、消費者、政府、産業がどのような影響を受けるか議論された。

 米TechRepublicのDan Patterson記者は、セキュリティ分野の専門家であるSuzanne Spaulding氏、Karl Holmqvist氏、Alexander Yurchak氏とともに、未来のデバイスのインターネット接続性とそれに関係するサイバーセキュリティの脅威緩和策について、ウクライナのキエフで開催された2017年Global Cybersecurity Summitで討論した。

 Lastwallの創業者で最高経営責任者(CEO)を務めるHolmqvist氏は、モノのインターネット(IoT)を「日常的に使う通常のデバイスに接続性を付加するもの」と説明した。同氏は、コントロールセンターで集中制御される交通信号機から、ウェブカメラや自動車まで、インターネット接続されたデバイスが最近になって急増したため、接続性を持つものと持たないものとの境界が曖昧になってきた、と強調。そして、こうしたデバイスのもっとも恐ろしい点は、セキュリティを考慮せず作られていることだという。さらに、デバイスが現在ほど便利に接続される状況など、企業は予想もしていなかった、と付け加えた。

 米国土安全保障省(DHS)の国家保護およびプログラム理事会(NPPD)元次官であるSpaulding氏は、「我々のサイバー依存度が日々高まっている」と認めた。この状況は、リスク管理に取り組むか、デジタルソリューション向けの物理的なバックアップ計画をしっかり用意するか、いずれかの緩和策が欠かせない。同氏は、いかに脅威ベクタが絶えず変化しつつ存在し続けるかについても解説した。

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