ジュニパーネットワークスが3月1日に発表した企業と消費者の“デジタルコヒージョン”に対するグローバルでの意識調査によると、ネットワークやデバイスのセキュリティは十分に信頼できる状態にあると答えた日本企業の回答者は、16カ国中最も低い7%にとどまることが分かった。日本以外の企業回答者は25%が信頼できるとしている。
デジタルコヒージョンとは、予測的で自動化されたネットワークをベースに教育や生活環境全般などに関するデジタルサービスやアプリが統合され、各種サービスが「メガサービス」としてユーザーの行動パターンに適応するようになるという。
デジタルコヒージョンが実現することで緊急サービスを備えたコミュニティーインフラの改善、プライベート時間の効率的な利用、教育機能や学習機能の強化、家庭用エネルギーの効率性向上などによる生活費の削減、有用な情報に基づく意思決定といったメリットがもたらされると説明している。
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