標的型攻撃対策 大塚商会

標的型メール訓練サービス:標的型攻撃を模した訓練メールでセキュリティ意識を啓発

「標的型メール訓練サービス」は、標的型メール攻撃を模した訓練メールの送信により、従業員のセキュリティ意識を啓発する。環境に応じたサービスの選択が可能。訓練結果に応じ、セキュリティ研修の実施もサポートする。

標的型メール訓練サービスのポイント

  • 不審メールを送信する訓練により従業員のセキュリティ意識を啓発
  • 訓練結果を報告、セキュリティ研修の実施までサポート
  • 環境に応じて複数サービスから選択可能、簡易無償サービスも用意

標的型メール訓練サービスの製品解説

 大塚商会の「標的型メール訓練サービス」は、標的型メール攻撃に備えるための啓発教育サービスだ。標的型攻撃を模擬した訓練メールを従業員に送信することで、攻撃型メールへの対応力を身に付けることを可能にする。

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 サイバー攻撃者に扮した技術者が、訓練対象の従業員に不審メールを送信する。不審メールであることに気付かなかった従業員が、添付ファイル、またはメールにあるURLをクリックすると、これが標的型メール訓練であったことを示す啓発ページへリンクするようになっている。こうした訓練結果の集計はレポートとしてまとめて提供される。この訓練の結果に応じて、教育の実施や対策製品の導入を検討することができる。

 環境や予算に応じてメール訓練の種類を選択することが可能だ。「訓練委託サービス」では、同社が訓練メールの内容や訓練の運用方法などをアドバイスし、訓練全体の実施を支援。さらに、訓練結果を報告し、訓練後には結果に応じて対象者を選定、セキュリティ研修を実施するなどのサポートも提供する。

 また、利用企業側で訓練を実施するための環境を提供する訓練環境提供サービス「標的型メール訓練サービス 100/200/300」も用意する。配信できる訓練メールは100通、200通、300通のいずれかを選択可能で、訓練メールの設定と配信、訓練結果レポートの閲覧、種明かしメールやアンケート実施などの環境を提供する。

 さらに、1社1回100人までの限定で簡易型の無償サービスも利用できる。この簡易無償サービスでは、結果は訓練メール内のURLを開封した開封率のみの表示となる。ひとまず、現状の従業員の意識調査をしてみたい、といった使い方が可能だ。

標的型メール訓練サービスのまとめ
用途と機能攻撃型メールへの対応力を身につけるための啓発教育サービス
特徴不審メールを模した訓練メールを送信する訓練を実施、結果の集計を報告、セキュリティ研修の実施もサポートする。訓練環境のみ提供するサービスや、簡易無償サービスも用意
税別価格90万円(標的型メール訓練サービス、500人へ2回配信)、5万円(標的型メール訓練サービス100、期間内に100通配信)、ほか

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