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被災確認と緊急連絡を迅速化する安否確認システム5選--クラウドサービスが主流に

地震や台風、津波などの災害が発生した際、従業員の安否状況を迅速かつ的確に確認するために必要なのが安否確認システムだ。多くのサービスが共通した機能を備えているが、安否確認の方式やデータセンターの運用方法、安否確認以外での利用などに違いがある。

 地震や台風、津波などの災害が発生した際、従業員の安否状況を迅速かつ的確に確認するために必要なのが安否確認システムだ。災害時にもシステムを継続して利用しなくてはならないため、堅牢なデータセンターで運用されるクラウドサービスが主流だ。

 ここでは、5つの安否確認システムをまとめて紹介する。多くのサービスが共通した機能を備えているが、安否確認の方式やデータセンターの運用方法、安否確認以外での利用などに違いがある。家族の安否を確認できるサービスもある。

1.e安否

 ラビックスの「e安否」は、気象庁から発報される緊急地震速報を受信し、地震と同時に安否メールを自動配信する。事業継続計画(BCP)に沿った運用が可能で、設定したエリアでしきい値以上の揺れが観測された場合のみ安否確認メールを自動配信する、といった設定ができる。

 スマートフォンやフィーチャーフォンのGPS機能を利用して安否メールの回答と同時に位置情報を報告できる。メール配信のほかに掲示板を利用した従業員への連絡も可能だ。閲覧できる従業員を制限して情報共有のために利用できる。

 さくらインターネットのデータセンターを利用している。機能制限のあるライトプランは20人まで無料、50人で月額9500円。プロプランは20人で月額1万円、50人で1万9500円。

2.セコム安否確認サービス

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