消費者の約2割、攻撃された通販サイトは利用しない--運営会社とセキュリティ意識にずれ

　KPMGは、通販サイトに対する消費者の意識調査を実施し、その結果を発表した。それによると、通販サイトがサイバーセキュリティ攻撃で被害に遭った場合、たとえ然るべき対策がとられたとしても、利用者の19％はそのサイトでの買い物を止めると答えた。

　消費者は、通販業者に対するサイバー攻撃の頻度上昇を警戒しており、よく利用しているサイトでも情報漏えい発生で離れる人が多いという。該当サイトでの買い物を完全に止めはしなくとも、33％は個人情報のさらなる漏えいが心配で少なくとも3カ月は買い物を控えるそうだ。