情報漏えい対策 Kaspersky Labs Japan

7万台以上の情報が取引--不正侵入したサーバを売買する「xDedic」の実態

不正侵入で入手したサーバのアクセス情報を売買するフォーラム「xDedic」の実態が明らかにされた。7万台以上のRDPサーバの情報がリストされている。正規の所有者は不正侵入に気付いていないという。

 Kaspersky Labは6月15日、不正侵入で入手したサーバのアクセス情報を売買するフォーラム「xDedic」の実態調査結果を公表した。5月時点で、416の売り手による7万624台のリモートデスクトッププロトコル(RDP)サーバの情報がリストされていることが分かったという。

 リストされているサーバの所在国は173にわたり、そのトップ10はブラジル、中国、ロシア、インド、スペイン、イタリア、フランス、オーストラリア、南アフリカ、マレーシアで、日本は33番目。

 xDedicはロシア語を話すグループによって運営されているものとみられ、2014年から活動を開始し、2015年中盤から急速にサイバー犯罪者の間で広まった。その運営方法も調査で明らかになっており、単純でありながらも隙のないものだという。

 xDedicは会員制のフォーラムで、パートナーと呼ばれる“売り手”が、総当り攻撃(ブルートフォースアタック)などで窃取したサーバの認証情報をxDedic上に登録。xDedicは“買い手”が購入時に検討する可能性がある情報を自動で調べるためのツールを提供しており、“売り手”はそのツールを使ってサーバのRDPの構成やメモリサイズ、インストールされているソフトウェア、ウェブサイトの閲覧履歴などの詳細な情報をxDedicへ送信することで販売リストに登録される。

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