使いこなせなくては意味がない--“サービスとしてのSIEM”の可能性

　企業からの情報漏えいが止まらない。日本年金機構の個人情報流出事件を筆頭に、直近でも江崎グリコが保有する8万件超の個人情報が不正アクセスによって流出した可能性が報じられた。

　特定の企業や組織を標的にしたサイバー攻撃が猛威を振るう中、企業のセキュリティに対する意識は確実に高まっている。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2016年2月に発表した調査「情報セキュリティ10大脅威2016」によると、組織における脅威の1位は「標的型攻撃による情報流出」、2位は「内部不正による情報漏えい」となった。企業は今、社内外を問わず情報漏えい対策を講じていくことが求められているのである。

　では、実際はどうなのだろうか――。