クライアントセキュリティ サーバセキュリティ ゲートウェイセキュリティ メールセキュリティ ウイルス対策 標的型攻撃対策 IDS/IPS ファイアウォール WAF UTM フィルタリング データ保護 アクセス管理 SSO ワンタイムパスワード IRM 情報漏えい対策 暗号化 脆弱性診断 その他セキュリティ

2016年に登場するサイバー攻撃--中小企業が対抗する術は?

ハッキングは、新たな日常になった。IoTとモバイルプラットフォームが急速に普及する影響で、企業に対する脅威も急激に増える。2016年のセキュリティ状況と企業がとれる対策について、専門家の見解をまとめた。

 読者の勤め先はいずれハッキングされるだろう。そうでなければ、ライバル企業が狙われる。どちらにしろ、いずれ実際の被害が発生する。小さな会社が攻撃されたところで話題にはならないが、企業が新しい技術やビッグデータへ依存する結果、データ漏えいのリスクは具体的になり、重大な影響を引き起こしかねない状況だ。

 政府組織、企業、スタートアップに対するサイバー攻撃は、2015年に現実のものとなった。米連邦政府の人事管理局(OPM)は、政府組織の元職員および現職員の社会保障番号1800万人分弱をハッキングにより流出させてしまった。ホテルチェーンのTrumpは数カ月におよぶ攻撃で宿泊客のクレジットカード番号を盗まれ、クラウドファンディング事業のPatreonは大規模なデータ漏えいで顧客の氏名とメールアドレスを15Gバイト近く失った。

 さまざまサイバーセキュリティ専門家の見解をベースに、2016年の状況を予想してみた。

ハッカーがまず狙うようになるIoT

残り本文:約1755文字 ログインして続きを読んでください。

関連記事

一緒に見られている製品

編集部おすすめ

ピックアップ製品

サーバ
PC・モバイル
ストレージ
ネットワーク
仮想化
クラウドサービス
OS・ミドルウェア
開発
データベース
運用
セキュリティ
クライアントセキュリティ
サーバセキュリティ
ゲートウェイセキュリティ
メールセキュリティ
ウイルス対策
標的型攻撃対策
IDS/IPS
ファイアウォール
WAF
UTM
SIEM
フィルタリング
データ保護
アクセス管理
SSO
ワンタイムパスワード
IRM
情報漏えい対策
暗号化
脆弱性診断
その他セキュリティ
新興技術
財務・経理
人事・労務
マーケ・営業
購買・調達
生産・製造
データ分析
コミュニケーション
通信・通話
文書・コンテンツ
サイト構築
PCソフト
学習

ベンダー座談会

Follow TechRepublic Japan