読者の勤め先はいずれハッキングされるだろう。そうでなければ、ライバル企業が狙われる。どちらにしろ、いずれ実際の被害が発生する。小さな会社が攻撃されたところで話題にはならないが、企業が新しい技術やビッグデータへ依存する結果、データ漏えいのリスクは具体的になり、重大な影響を引き起こしかねない状況だ。
政府組織、企業、スタートアップに対するサイバー攻撃は、2015年に現実のものとなった。米連邦政府の人事管理局（OPM）は、政府組織の元職員および現職員の社会保障番号1800万人分弱をハッキングにより流出させてしまった。ホテルチェーンのTrumpは数カ月におよぶ攻撃で宿泊客のクレジットカード番号を盗まれ、クラウドファンディング事業のPatreonは大規模なデータ漏えいで顧客の氏名とメールアドレスを15Gバイト近く失った。
さまざまサイバーセキュリティ専門家の見解をベースに、2016年の状況を予想してみた。
ハッカーがまず狙うようになるIoT
残り本文：約1755文字 ログインして続きを読んでください。
