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2016年に登場するサイバー攻撃--中小企業が対抗する術は?

ハッキングは、新たな日常になった。IoTとモバイルプラットフォームが急速に普及する影響で、企業に対する脅威も急激に増える。2016年のセキュリティ状況と企業がとれる対策について、専門家の見解をまとめた。

 読者の勤め先はいずれハッキングされるだろう。そうでなければ、ライバル企業が狙われる。どちらにしろ、いずれ実際の被害が発生する。小さな会社が攻撃されたところで話題にはならないが、企業が新しい技術やビッグデータへ依存する結果、データ漏えいのリスクは具体的になり、重大な影響を引き起こしかねない状況だ。

 政府組織、企業、スタートアップに対するサイバー攻撃は、2015年に現実のものとなった。米連邦政府の人事管理局(OPM)は、政府組織の元職員および現職員の社会保障番号1800万人分弱をハッキングにより流出させてしまった。ホテルチェーンのTrumpは数カ月におよぶ攻撃で宿泊客のクレジットカード番号を盗まれ、クラウドファンディング事業のPatreonは大規模なデータ漏えいで顧客の氏名とメールアドレスを15Gバイト近く失った。

 さまざまサイバーセキュリティ専門家の見解をベースに、2016年の状況を予想してみた。

ハッカーがまず狙うようになるIoT

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