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クラウド移行やIoT活用--あらゆるところに存在するデータ連携ニーズ

今回は、最近の技術トレンドに伴ったIT事情の変化によって、さらに多くのデータ連携のニーズが出てくることを見ていきたいと思います。

 前回は、会社の規模の変化に連動して社内システムも変更され、そのタイミングでデータ連携のニーズが生まれてくることについて解説しました。今回は、最近の技術トレンドに伴ったIT事情の変化によって、さらに多くのデータ連携のニーズが出てくることを見ていきたいと思います。

システムのクラウド化

 A社のシステムは規模の拡大などにより下のような構成のシステムになりました。


 数年間使用してきた販売管理システムも徐々に古くなり、処理の遅延など業務上の支障が発生するようになってきました。ハードウェアの耐用年数も間もなく期限を迎えます。システム全体のリプレースの時期が訪れようとしています。

 販売管理システムは前回もお話したとおり、もともとはパッケージでは足りない機能があったためにスクラッチから開発した経緯がありました。しかし、年月が過ぎ、市販の販売管理パッケージも高機能化しています。さらに同等の機能を持つクラウドサービスも登場しており、顧客情報管理(CRM)や営業支援システム(SFA)も含めた形でのリプレースが可能です。A社では固定資産となる自社システムを新規に再開発するのではなく、クラウドサービス「S」を契約することにしました。

 さてここで、古い販売管理システムはデータ連携ソフトウェアを使って拠点の販売管理システムや会計管理システムとつながっていますね。これをクラウドサービスSに置き換える場合、通常であればクラウドサービスと連携する部分の新規開発が必要になります。

 この連携規模によっては、せっかく販売管理システムの自社開発をやめてクラウドサービスを導入し、その分の開発コストを削減したのに、クラウドサービスとの連携部分の開発コストが膨らんで結局コスト的にはプラスマイナスゼロとなりかねません。

 ところが、データ連携ソフトウェアを使ってシステムの連携部分を開発していましたので、クラウドサービスとの連携部分の開発でも手組みと比べてかなりのコストダウンが可能です。例えば、今まではデータベースに直接アクセスしていたものが、クラウドサービスになるとウェブAPIなどでアクセスすることになります。

 こういった変化に簡単に対応できるのもデータ連携ソフトウェアを使うを使う利点です。データ連携ソフトウェアでは、クラウドサービスに直接つなぐようなアダプタを提供しているものも多いですし、そうでなくてもウェブAPIのような一般的なプロトコルであれば、大抵は簡単に接続できる機能を持っています。ひとつひとつクラウドサービス用に手組みで開発する手間を考えると断然省力化できます。

 また、データ連携ソフトウェアの一機能として提供されていますので、その部分に関してのテスト工数やドキュメント化も不要です。これらのコストは見落としがちですがかなり響いてくるコストなのです。


 今回A社で使っていたデータ連携ソフトウェアは、クラウドサービスSに接続するアダプタを提供していましたので、簡単に連携部分を変更することができるでしょう。

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